「増産しているのに、どうしてマスクが店頭に並ばないのか」 「いつになったら、マスクをいつものように買えるようになるのか」 ドラッグストア業界を読者とする、いわゆる"業界誌"である当社には、そんな質問が多く寄せられるようになった。 菅義偉官房長官は2カ月前の会見で「来週以降、毎週1億枚以上、供給できる見通し」(2月12日)とコメント。「3月は月6億枚超が確保される」(3月17日)と続け、同27日には4月の見通しとして、さらに1億枚以上を上積みできるとの認識を示した。 "いつもの風景"には当分戻らない だが、それでも"いつもの風景"には当分戻らない。多少、生産・供給体制を増強したとしても到底賄いきれないほどの強烈な需要がしばらく続く見込みだからだ。 詳しく解説しよう。下図は、卸売業者の協力を得て作ったマスク流通の概念図だ。「製造」「卸在庫」「需要」「店頭在庫」「販売数」「家庭内在庫」などの流通量を縦軸で、時間経過を横軸で示した。 それぞれの状況を簡単に解説すると以下のようになる。 製造:マスク不足が報道された「E」以降、増産されている 卸在庫:販売がピークになった「D」以降、在庫が底をついている。ちなみに、家庭内在庫が一巡した「M」以降、卸在庫はかつてない規模で急増する 需要:つねに一定規模の需要があると想定 店頭在庫:製造は「E」から「H」の時期に急増するが、店頭在庫が平常時の「A」の水準に戻るまでは「H」から「M」までの期間がかかる 販売数:「D」に販売数のピークを迎えたが、欠品により販売数は急減。その後、増産に伴い販売数は上昇している 家庭内在庫:家庭内在庫が満たされる「L」以降に、店頭在庫は上昇する 今、まさに店頭で見られる風景は時間軸のEに当たる。製造・供給が需要に追いついていないため、マスクが不足している状態だ。ちなみに、その少し前にはマスク販売が急激に伸びたが、その後、在庫がなくなったために販売数が急減していることも示している。 ここでマスクがどんどん増産・供給されれば、今の店頭風景は変わるのか。問題はそんなに単純ではない。 "店頭にいつでもマスクが置いてある風景"は、「店頭在庫」が十分にあるということを意味する。この図では、増産・供給すれどもすれども店頭在庫が高まるにはかなりの時間がかかることを示している。なぜなら、一般的な需要に、不安感からくる買いだめ需要が長い期間にわたって上乗せされると考えられるからだ。「家庭内在庫」である。 ===== これは今回のトイレットペーパーの店頭在庫不足にも見られたように、モノはそろっていても、家庭内在庫が満たされるまで店頭での欠品が続く状態だ。家庭内在庫のニーズが強い分だけ、マスクはトイレットペーパー以上の長い期間にわたって、このタイムラグが生じる。 「今の需要自体が、平常時の10~30倍になっている。ここに家庭内在庫が上乗せされれば、30~60倍に需要が跳ね上がることも考えられる」 ある卸売業者は当分の間、品薄状態が続くことを懸念している。 自分の身の回りを見渡してみても、マスクをつけている人が普段の10倍以上になっていることは想像できる。平常時の月間マスク需要は、シーズンによって1億~4億枚といわれる。需要が10倍以上、家庭内在庫需要で30倍以上にも膨れ上がることを考えると、月間10億~30億枚が供給されても不足は解消されないことも想定できる。一部、報道されているように、中国からの供給が戻ったとしても、すぐさまマスクが普通に買える状態になるとは考えにくい。 ちなみに、足元の販売金額に関しては、3月30日の週で前年比32%増と前年を上回った。インテージFMCG事業本部小売・流通ユニットの古林紀彦氏はマスクの販売推移に関して、「急激な需要の高まりで供給が間に合わないことから、2月下旬からは前年を下回る週が続いたが、3月30日の週は前年比で昨年を上回り、供給量の回復が確認された」と指摘する。 それでは、どうしたらいいのか つまり、増産・輸入増という供給サイドの施策では、"青天井"状態なのが、現在の国内のマスク事情ということになる。 では、どうしたら不足感は和らぐのか。 「供給サイドへの施策(増産)だけでなく、需要側での施策も有効だ」。卸売業者からはこうした構想が聞かれる。販売するドラッグストアなどで、できるだけ多くの人にマスクを販売する工夫が有効だという提案である。 具体的には、より多くの人にまんべんなく行き渡らせるために「1人1点まで」などの購入制限を加えることが挙げられる。こうすることで、特定の人にだけ供給が集中するリスクが低減できる。 ===== ただ、この施策に強制力はなく、同じ人が時間差で購入する場合に店頭は拒否できるかというと難しい場合もあるだろう。同じ世帯の人の場合も同様だ。この施策だけで十分ではないことは明らかだ。 実際に、上記の方法は当初から導入されてはいるが、ドラッグストアではトラブルが相次いで発生している。 通常どおりに開店前に仕入れをして、オープンすると、当然のことながらマスクは開店直後に店頭に並ぶ確率が高いことになる。それを察知した消費者が開店前のドラッグストアの店前に行列をつくった。行列によって顧客同士や顧客と店員との騒動も多発している。 この行列に対しては、「渋滞などをつくり近隣住民に影響が及ぶ」「そもそもこの行列自体が感染のクラスター化しかねない」といった問題点も指摘されてきた。 「より多くの人に販売」という観点においては、「朝、並べる人だけが買える」という不公平感や、「転売目的の集団が買いやすくなる」という点で問題がある。 妊婦に優先販売を進めるドラッグストアも ドラッグストア側も無策ではない。販売方法を見直す動きが活発化している。 北海道を地盤にするサツドラホールディングス(北海道札幌市)は、開店時のマスクの販売をとりやめた。 同社は、開店時のマスク販売をとりやめた理由と今後の見通しについてYouTubeで配信している。社長の富山浩樹氏自らが登場。現在の売り方では仕事などで朝、店に並べない人はマスクを買えないという状況が起きていると指摘。「購入機会の平等性」を確保することが大きな目的だったと説明している。 また、九州を地盤にするドラッグストア企業の大賀薬局(福岡県福岡市)では、妊婦への優先予約販売を進めている。妊婦へ優先してマスクを販売することを事前に告知、希望者を募集し、販売権を付与したうえで、母子健康手帳を持参してもらい販売するというものだ。 北海道のドラッグストアチェーン サツドラホールディングスは、開店時のマスク販売をとりやめ、手作りマスクの作り方も紹介している。 YouTubeサツドラ公式チャンネルより ===== マスクの販売方法については、今後もさまざまな工夫が検討されるだろう。 一部のドラッグストア経営者の間では、ドラッグストア企業がすでに構築している会員制度を活用して、まずは会員に対して「より広く」販売する施策も検討されている。 ドラッグストアの中にはアプリを介して会員に商品クーポンを配布する機能を有している企業も少なくない。この機能を使うことで、会員へ"マスク販売券"を配ることが可能だ。 アプリを積極活用していなくても、会員カードの発行はしている企業は多い。あくまで筆者のアイデアベースではあるが、例えば、1回目は会員番号の下1桁が1と2の人に限定して販売し、次は3と4の人......というように販売していくことなどもできる。 「会員を優先してマスクを販売するのは不公平だ」という批判も出そうだが、地域に暮らしている住民であることが確認できる分、少なくとも転売目的の集団を排除する効果は得られる。 ドラッグストア店員への負担が重くなっている ただ、これらの施策にはドラッグストア企業側の業務負担が重いため、現況下で導入できるかは不透明だ。ドラッグストア企業でもパート社員が休校の影響で休暇を取るケースが発生しているが、緊急事態宣言下でもドラッグストアは生活のインフラとして営業を続けなければいけない。出勤している社員への負担が重くなっている状況だ。 今後、いかなる施策をドラッグストアが投じたとしても、「不公平だ」という声が挙がるリスクをはらんでいる。絶対数が足りない中、満遍なく全員にマスクを販売することは不可能だからだ。 今は緊急事態だ。消費者側も、普段の「理想」を店頭に要求するのではなく、「現在の条件下での最善の選択」に理解を示していく姿勢を期待したい。 そして、今回の新型コロナウイルスは空気感染の可能性が否定はされていないものの、多くの場合、飛沫感染していることが知られている。その意味ではガーゼマスクも感染拡大予防に有効な手段だ。無症状であるケースも多いことから、すべての人が自分は感染者だと捉えてマスクをする意味も大きい。少しでも飛沫が飛ぶことを避けるため、手作りを含めてガーゼマスクを繰り返し洗濯しながら積極的に活用することも重要であることを書き添えたい。 ※当記事は「東洋経済オンライン」からの転載記事です。