<世界を襲った感染症の第1波に遭遇した医療現場から医療現場へ──生存率を上げるための情報が伝わり蓄積されている> 米アリゾナ州フェニックスのバナー大学病院。ここの救急病棟に初めて運び込まれたCOVID-19(新型コロナウイルス感染症)の患者は、若い母親とその息子だった。東へ300キロほど離れた先住民アパッチ族の居留区からヘリコプターで搬送されてきたのだが、既に息子は死亡。母親も呼吸器疾患で深刻な状態に陥っていた。3月半ばのことで、現場のスタッフは新型コロナを疑った。しかし病名が分かったところで、打つ手はないに等しかった。 「母親は1週間ほど寝込んでいた。それで地元の診療所に行ったが、2時間もしないうちに状態が急変し、人工呼吸器が必要になった」。州内有数の病床数800を誇る同病院の呼吸器疾患部長で救命医療の責任者も兼ねるマリリン・グラスバーグは、今にしてそう言う。「でも当時の私たちは、今なら知っていることを知らなかった。だから今ならできる処置を、してあげられなかった」。失われた命は取り戻せないが、もしも州内の至る所からこの病院に新型コロナの患者多数が運び込まれている今の時点でこの母子が救急搬送されてきたのなら、少なくとも母親には、病と闘って生き延びる機会があったのではないか。 ほんの2週間ほど遅いだけでも、医師たちは病理解剖で遺体のあちこちに血栓が認められることに気付いていたはずで、そうであれば母親に血栓を溶かす薬を投与する選択肢もあったはずだ。患者の免疫系の「暴走」に気付き、あえて免疫を抑制するステロイド剤を投与して暴走を止めるという選択もあり得た。 そもそも、今なら連邦政府や州政府の公衆衛生当局が彼女たちの症状をいち早く把握し、もっと早い段階で大病院のICU(集中治療室)に入れていたはずだ。そうすれば母親だけでなく、息子も助かったかもしれない。 貴い臨床医の経験知 アメリカは今、新型コロナの感染第2波に見舞われている。深刻だが、自ら招いた災禍と言うしかない。甘くみていたし、マスク着用の是非を政治問題にするという愚かしさもあった。楽しくなければ人生じゃない、あとは野となれ山となれという無責任な精神構造もあった。 しかし、かすかだが希望の光も見えている。この危機が始まってから半年がたち、医療現場にはそれなりの知見が蓄積されているからだ。今はアリゾナでもテキサスでも、地域の中核病院なら数カ月前の武漢やイタリア、あるいはニューヨーク市の救急病院より、ずっと的確かつ有効な治療を期待できるだろう。 つまり、アリゾナやフロリダなど感染拡大中の地域で新型コロナにかかって重症化した人でも、今ならしかるべき治療を受けられれば、命を取り留める可能性が高まっている。ただし患者数が増え過ぎるとベッドも医者も人工呼吸器も足りなくなり、「しかるべき治療」を受けられる可能性は激減する。 数字を見る限り、今のところ患者の生存率は改善しているようだ。米疾病対策センター(CDC)によると、肺炎やインフルエンザ、または新型コロナによる死者が米国内の死亡者総数に占める割合は、6月半ばの時点で9週間前の9.5%から6.9%にまで低下していた。 【関連記事】日本で医療崩壊は起きるのか? 欧米の事例とデータに基づき緊急提言 【関連記事】「恐怖の未来が見えた」NYの医師「医療崩壊」前夜を記す日記 ===== イタリアの病院で治療を受ける重症患者 MARCO DI LAURO/GETTY IMAGES ただし油断はできない。感染症の専門家によると、この数字がどこまで実態を反映しているかは定かでない。ウイルス検査の数が増えれば無症状や軽症の感染者の割合が増えるから、それだけ致死率は押し下げられる。 最近の感染者には若い人が多いから、慢性的な持病のせいで症状が悪化し、死に至る人の割合も下がる。しかも感染確認から死亡までには数週間の時間が経過する。つまり今は減っているように見えても、数週間後に致死率が急増する可能性は排除できない。先は見えない。だが現場の医師たちは確信している。この半年の経験で、少しは治療のめどが立ってきたと。 アメリカにおける感染第1波の震源地となったニューヨーク州の場合はどうか。ニューヨーク大学ランゴン医療センターが対応した患者の累積数は2万4000人超。医療責任者のフリッツ・フランソワによれば、致死率は3月初旬時点で18〜20%だったが、直近では10〜12%に低下している。 地域と国境を越えた連携 テキサス州ヒューストンのメソジスト病院でも、ICUでの治療を必要とする重症者の割合は推定で当初の50%から30%に減少。致死率も10%から6%に下がった。いずれも治療に新しい知見を取り入れた結果とみられる。 感染第2波で最も懸念されるのは、一部の若者の無責任な行動だ。彼らの感染は自業自得だが、彼らを通じて(重症化しやすい)高齢者への感染が増えれば一大事。日常生活でのマスク着用に抵抗する人が多いのも心配だ。 しかし明るい材料もある。現場の医師たちが、地域も国境も越えて連携している事実だ。アメリカで感染第1号が見つかったのは西海岸だが、感染第1波に直撃されたのは東海岸のニューヨーク州。医師たちは電話や電子メールで緊密に情報を交換していた。 欧州の医師からは、最前線の医療スタッフに感染が拡大している、早急に予防策を講じるべきだという警告が届いた。これを受けて、ニューヨーク大学病院では新型コロナ対応の専用エリアを確保し、ほかの患者やスタッフから完全に隔離する一方、新型コロナ対応のスタッフには防護服の着用などを義務付けた。症状の重い患者を受け入れ、患者を人工的な昏睡状態に置く必要のある侵襲的な、つまり患者にとっても負担の大きい人工呼吸器使用の可否を判断するのは、こうした専門スタッフだった。 医療従事者の抗体保有率 一方で、患者の容体によっては身体的負担の小さい措置(CPAP=持続陽圧呼吸療法など)を選択することもできた。これだとウイルスのエアロゾル感染を招く恐れがあるが、治療エリアの隔離と医療スタッフの安全が確保されていれば、それも選択肢になり得た。 こうして受け入れ患者の数が増え、治療データが蓄積されるにつれ、現場スタッフにはそれだけ治療の選択肢が増えた。結果、人工呼吸器が必要なほど重症化しない例が増え、より負担の少ない呼吸補助装置を選択できるようになり、治療効果の全体的な向上にもつながった。 【関連記事】日本で医療崩壊は起きるのか? 欧米の事例とデータに基づき緊急提言 【関連記事】「恐怖の未来が見えた」NYの医師「医療崩壊」前夜を記す日記 ===== マスクをしても顔が分かるような工夫も(ヒューストンで) GO NAKAMURA-BLOOMBERG/GETTY IMAGES ニューヨークにあるコロンビア大学医療センターでも、医療スタッフの安全が確保されていたからこそ、医師たちは積極的に気管切開手術を行えるようになった。気管切開を行えば患者を人工的な昏睡状態から解放でき、理学療法で患者の体力回復を早める措置も可能になる。ただしウイルスの飛散やエアロゾル化による医師や看護師への感染リスクが伴う。だからスタッフの安全確保が大前提だ。 これまでのところ、感染第1波での経験と適切な予防措置で、状況はおおむね改善されている。5月半ばにニューヨーク州のアンドルー・クオモ知事はニューヨーク市内の状況について、市民の約20%は新型コロナウイルスの抗体を保有しているが医療スタッフでは約12%だと報告している。医療スタッフの安全が守られている証拠だろう。 一方、他州の医師たちもニューヨークなどの先行事例を注視していた。テキサス州のメソジスト病院は、効果的な防護服や防護具についてフロリダ州の医療従事者から助言を得た。中国の知人から送られてきた画像を同僚らに見せた臨床医もいる。患者に挿管する際、ウイルスの飛散から身を守る道具を手作りする方法を示す画像だった。 現場の医師たちは、患者の激増でパンク寸前に追い込まれたマンハッタンの悪夢からも、貴重な臨床上の知見やヒントを得ていた。 バナー大学病院のグラスバーグにとって重要な転機となったのは、ニューヨークの医療機関の第一線で働く医師たちとの電話会議だ。4月5日の電話会議で、マウント・サイナイ病院の勤務医チャールズ・パウエルは、多くの患者に小さな血栓ができていることを示す解剖データを発表した。こうした血栓は患者に壊滅的なダメージを与え、死につながる例も多いという。パウエルらはこれにヘパリンなどの抗凝固薬を投与し、大きな成果を上げていた。 このときパウエルは、ステロイド剤の使用にも言及していた。ステロイド剤は従来から、急性の重篤な呼吸器疾患に対して用いられていたが、その是非については意見が割れていた。ステロイド剤の投与には極めて高いリスクが伴うからだ。 賛成派は、新型コロナの重症者では免疫系の暴走(いわゆるサイトカイン・ストーム)で死に至る例があり、その場合には免疫系の抑制にステロイド剤が有効だと論じていた。しかし、ただでさえ未知のウイルスに侵されている患者に免疫抑制剤のステロイドを投与するのは無謀だという反論もあった。 それでもパウエルの発表を聞いた翌日、グラスバーグらは院内の新型コロナ対応プロトコルを変更し、治療に抗凝固薬とステロイド剤を積極的に用いることを決めた。 現時点で、この判断は正しかったように思える。3月半ばに担ぎ込まれた母子の後にも、ナバホ族やユマ族などの先住民居留区からは続々と患者が運ばれてきていた。居留区で新たな感染爆発が起きているのは明らかだった。 【関連記事】日本で医療崩壊は起きるのか? 欧米の事例とデータに基づき緊急提言 【関連記事】「恐怖の未来が見えた」NYの医師「医療崩壊」前夜を記す日記 ===== アメリカではマスクなどの強制に反発する人の抗議行動が増えている MARK MAKELA/GETTY IMAGES しかし対応プロトコルの変更に踏み切った後、バナー大学病院では数週間にわたり、患者を一人も死なせずに済んだ(残念ながら、この記録は感染第2波の襲来で途絶えてしまったが)。抗凝固薬やステロイド剤が有効だった可能性は高い。 6月には英オックスフォード大学の研究チームが、重症者に対するステロイド剤投与の臨床試験の暫定結果を発表した。ステロイド剤(デキサメタゾン)を10日間にわたって投与した場合、致死率は35%も下がったという。 アリゾナだけではない。感染第2波の直撃を受けたテキサスやフロリダの病院に担ぎ込まれた患者たちも、この間に蓄積された多くの臨床知見の恩恵を受けている。 例えば抗マラリア薬のヒドロキシクロロキン(ドナルド・トランプが大々的に宣伝した薬だ)は新型コロナに効かず、むしろ危険なことが分かった。一方でギリアド・サイエンシズの抗ウイルス薬レムデシビルは、早期に投与すれば有効とされている。 回復した患者の血中に含まれる抗体を投与する「回復期血漿療法」がウイルスの撃退に役立つことも分かった。サイトカイン・ストームを抑えて免疫系のバランスを回復させる薬の臨床試験も、各地で進められている。 「最悪の事態」も予測 こうした知見は医師や病院のネットワークやツイッターや電話会議を通じて、幅広くシェアされている。だが、それだけで問題が解決できるわけではない。 重症患者の激増で医療システムが崩壊すれば、これらの有益な情報を生かすことも不可能になる。患者が病院の廊下で担架に乗せられたまま死亡したり、どうせ門前払いだと思って病院に来ない患者が増える状況になれば、世界にどれだけの知識があっても意味がない。 そして残念ながら、今のアメリカは3月から4月にかけてのニューヨークで起きた悪夢の光景を再び見ようとしている。アリゾナやカリフォルニア、テキサスやフロリダなどの州で患者が急増しているし、マスクの着用やソーシャルディスタンス(社会的距離)の確保といった規制に反発する人が全国で増えている。公衆衛生当局は最悪の事態を予測している。 現にカリフォルニアやテキサス、イリノイなどでは一部の病院が満床になり、必要な人工呼吸器を確保できない可能性が伝えられている。「私たちは素晴らしい教訓を学んできたが」、とテキサスのメソジスト病院のロバータ・シュワーツは言う。「感染拡大を繰り返さない方法は学べなかった」 今の段階では、とにかく感染者の増加率を抑え込むのが最善の選択肢だ。ワクチンが早くできればいいが、ジョンズ・ホプキンズ大学公衆衛生大学院のジャスティン・レスラー准教授(疫学)によれば、それはどうみてもまだ何カ月か先のこと。「今はみんなが地道な努力を重ねている。それらが積み重なれば、やがては大きな成果が得られるだろう」と彼は言う。「しかし、『死に至る病』を『無視できる病』に変える特効薬など存在しない」 だから、ご用心。この状況で感染すると、助かる人も助からない。 <本誌2020年7月28日号掲載> 【関連記事】日本で医療崩壊は起きるのか? 欧米の事例とデータに基づき緊急提言 【関連記事】「恐怖の未来が見えた」NYの医師「医療崩壊」前夜を記す日記 【話題の記事】 ・全長7mの巨大ヘビが女性を丸のみ インドネシア、被害続発する事情とは ・大丈夫かトランプ 大統領の精神状態を疑う声が噴出 ・「この貞淑な花嫁は......男だ」 イスラムの教え強いインドネシア、ベール越しのデートで初夜まで気付かず ・「米コロナ致死率は世界最低」と繰り返すトランプの虚言癖 ※画像をクリックするとアマゾンに飛びます2020年7月28日号(7月21日発売)は「コロナで変わる日本的経営」特集。永遠のテーマ「生産性の低さ」の原因は何か? 危機下で露呈した日本企業の成長を妨げる7大問題とは? 克服すべき課題と、その先にある復活への道筋を探る。