<時代を制したのは「プロトタイプ」駆動によるイノベーションであり、それを次々に生んでいる場は中国の深圳だ――そう主張し、深圳の成功を多角的に分析した『プロトタイプシティ』から、伊藤亜聖・山形浩生両氏による対談を抜粋する(前編)> ニューズウィーク日本版で「日本を置き去りにする 作らない製造業」という特集を組んだのは2017年12月。スマートフォンなどで世界を席巻する中国の「ものづくりしないメーカー」を取り上げた同特集の舞台は、2016~17年頃から注目を集め始めた「中国のシリコンバレー」こと深圳だった。 あれ以来、日本から多くの関係者やジャーナリストが深圳に出向いてきたし、実際に多くの日本企業が深圳の企業と取引を行ってきた。しかし、その本質を私たちは今もまだ理解していないのかもしれない。すなわち、深圳はなぜ成功したのか、ということだ。 このたび刊行された高須正和・高口康太編著の『プロトタイプシティ――深圳と世界的イノベーション』(KADOKAWA)によれば、その答えはこうなる。 「まず、手を動かす」が時代を制した――。 同書によれば、綿密な計画を立て、検証して実行するのではなく、先に手を動かして試作品を作る人や企業が勝つ時代になった。先進国か新興国かを問わず、その「プロトタイプ」駆動によるイノベーションを次々と生み出す場を、同書では「プロトタイプシティ」と呼び、その代表格である深圳の成功を多角的に分析している。 具体的には、第一章でメイカームーブメントのエヴァンジェリストとして知られる高須正和氏が、プロトタイプシティの時代が技術という基盤に支えられていることを詳述。第二章では、シリアルアントレプレナーの澤田翔氏が「非連続的価値創造」(本書のキーワードのひとつだ)を生み出す条件を考察している。 続く第三章では、深圳でEMS(電子機器受託製造)企業を経営する藤岡淳一氏と、ジャーナリストの高口康太氏(ニューズウィーク日本版の「作らない製造業」特集の執筆者でもある)が、どのような経緯で深圳が形成されていったかを解説。 第四章では「次のプロトタイプシティ」をテーマに、東京大学社会科学研究所の伊藤亜聖准教授と翻訳家の山形浩生氏が対談し、最終章となる第五章には、「プロトタイプシティ時代の働き方」実践者へのインタビューを収録している。 長らくイノベーションの必要性を叫ばれながら、今も大きく後れを取る日本は、深圳から何を学べるのか。新型コロナウイルスが蔓延した世界で、これからの経済を牽引していくのはどんな企業、どんな都市か。ここでは『プロトタイプシティ』の第四章で展開された対談(司会は高口氏)から一部を抜粋し、2回に分けて掲載する。 ◇ ◇ ◇ デジタル化は新興国の発展を変えたか否か? 高口 『クリエイティブ資本論』において前提となっているのは、デジタル化を筆頭としたテクノロジーの発展です。新たなテクノロジーがクリエイティブ・クラスという、これまでにない層を生み出したという議論ですが、アメリカをはじめとする先進国の状況を描いた著作です。中国でも類似の状況があったというのは、興味深い指摘です。 関連して気になるのが、デジタル化以前の時代と以後の時代において、新興国の発展パターンに変化は生まれているのでしょうか。 【関連記事】「深圳すごい、日本負けた」の嘘──中国の日本人経営者が語る ===== 伊藤 これはまさに今、注目されている議論です。世界銀行の報告書『製造業主導型の開発の未来(Trouble in the Making? The Future of Manufacturing-Led Development)』(二〇一七年)でも取りあげられているのですが、まだ地に足がついた議論にはなっていない、というのが率直な感想です。というのは、3Dプリンターの普及によって、製造業が新興国に回帰するのではないかといった、現状はまだ存在しない、新たな技術が"もし"うまく発展したならば、こうなるかもしれない......といった推測が多分に含まれているためです。もう少し現実が進まなければ、研究レベルで分析することは難しいでしょう。 ただし、重要な論点であることは確かです。デジタル化が新興国にもたらす影響について重要なポイントは二点あると考えています。 第一に、キャッチアップ型工業化は続くのか、です。労働コストの高騰にともなって、工業が新興国へと移転していく。バトンを渡されるかのように、新興国が工業化を続けていくのがキャッチアップ型工業化論です。デジタル経済でも同じ図式になるのかどうか、これは重要な問題です。 安価な労働力が製造業では重要だったわけですが、デジタル産業では高い能力を持った希少な人材の確保が重要となりますし、そもそも、モノではなく一瞬で移動可能なデジタルデータを扱っているケースも多いので地理的な制約が製造業よりは少ない。先進国の人件費が高いからといって、では拠点を新興国に移していくかと言われると、おそらく違う形になるでしょう。むしろ、知の集積、イケている都市に高度人材が集まり続ける状況は十分にありえます。となると、キャッチアップ型工業化の時代のようには、発展のバトンが新興国には回ってこない、リードした地域が永遠にその座を保ち続けることも考えられるわけです。 第二に、デジタル産業が生み出す雇用の少なさです。いわゆるICT(情報通信技術)セクターが生み出す雇用はきわめて少ない。フェイスブックは四・四万人の従業員を持っています。多いように思われるかもしれませんが、二六億人のユーザーに提供する企業だと考えれば、生み出す雇用はきわめて少ない。多数の雇用を生み出す工業化は、新興国の成長にとっては大きな力になったわけですが、デジタル産業にそれは可能なのだろうか、と危惧(きぐ)されているわけです。 加えて、AIの発展によって雇用はさらに打撃を受ける可能性が指摘されています。英国オックスフォード大学のマイケル・オズボーン准教授とカール・ベネディクト・フレイ博士は、今後の技術発展によってどれだけの雇用が機械で代替されるかの研究で知られています。彼らは今後、一〇~二〇年で米国では労働人口の四七%が機械で代替可能、と結論づけています。日本についても、野村総合研究所との共同研究を行い、米国よりもやや高い四九%が代替可能と試算しています。 彼らの推計が妥当かどうかについては反論もあり、どれほどの精度で予測できているのか判断は難しいところがありますが、少なくとも、先進国ではAIによる労働の代替、つまり悪い言い方をすれば雇用の縮小、良い言い方をすれば人手不足解消に関する研究が進んでいることは事実です。ところが、AIが新興国の労働市場に与える影響については、まだ検討の途上です。 【関連記事】TikTokとドローンのDJIは「生まれながらの世界基準」企業 ===== 高口 テクノロジーによる雇用減少については、先進国と新興国ではまったく捉(とら)え方が違います。先進国では機械との競争の結果、安定した正規雇用が失われていく点がフォーカスされています。ジェームズ・ブラッドワース『アマゾンの倉庫で絶望し、ウーバーの車で発狂した 潜入・最低賃金労働の現場』(濱野大道訳、光文社、二〇一九年)がその典型でしょう。企業は熟練労働者を必要とせず、アルゴリズムで管理することによって、短期契約の労働者でも十分なパフォーマンスを得られるようになる。しかも、そのような働き方が自由であり、自己決定権があると欺瞞(ぎまん)的な宣伝をすることによって労働者をも欺いている、という内容です。 一方で、新興国ではアマゾン的ウーバー的な職種はもともと正規雇用ではなく、不安定な雇用形態であり、いわゆるインフォーマル経済に属するものでした。以前から、社会保障も長期雇用もなかったため、待遇悪化という不満は出てこない。むしろ、アマゾン的ウーバー的なものであれ、新たな雇用需要を生み出したことにより、労働市場が逼迫(ひっぱく)し、賃金は増加傾向にあることも見逃せません。本書の執筆者の一人である藤岡淳一によると、アマゾン的ウーバー的な雇用は工場より圧倒的に賃金が高く、工場は労働者の確保がより難しくなっています。 我々の身近なところでは、日本のコンビニや居酒屋で働く中国人学生アルバイトが減っていることがあげられます。中国が豊かになり、十分な仕送りをもらえる学生が増えたこともありますが、個人輸入代行のソーシャルバイヤーなど、デジタル化によって生まれた新たな仕事のほうがよっぽど割がいい。 たとえば、微店(ウエイデイエン)というサービスがあります。中国SNS最大手のウィーチャット上に個人のネットショップを開設できるサービスですが、在日中国人の開設数は、なんと四五万店舗に達していると発表しています。開店休業状態のユーザーがほとんどでしょうが、アルバイトや副業として個人輸入代行をサポートする人が、万単位、一〇万単位で存在するわけです。 伊藤 おっしゃるとおり、デジタル化が生み出す雇用創出については、まだまったく評価が定まっていません。不安定な雇用を増やしているだけという批判もあれば、不安定だろうがなんだろうが雇用は雇用だ、という反論もあるなかで、評価が定まるのはまだ先の話でしょう。デジタルな雇用がいかに社会保障の対象となるようなフォーマルな雇用になりえるのか、議論が必要です。 ジュネーブ高等国際問題・開発研究所のリチャード・ボールドウィン教授は、著書『世界経済 大いなる収斂 ITがもたらす新次元のグローバリゼーション』(遠藤真美訳、日本経済新聞出版、二〇一八年)において、一九九〇年代以降の情報技術が進んだ時代を「ニュー・グローバリゼーション」と名付け、新興国経済の底上げにつながると指摘しています。 ただし、デジタル化が果たして工業化に匹敵するほどの雇用創出効果を持つのかなどは未知数です。 【関連記事】日本の敗退後、中国式「作らない製造業」が世界を制する理由 ===== 山形 その意味で、押さえるべきは新興国の発展が何に由来しているのか、です。デジタルが強みになっているという見方がある一方で、新興国の発展はより現実的、物質的な基盤によって担われているという見方も強固です。中国にせよ、最近ではイノベーティブな側面に注目が集まるようになってきましたが、主流の見方は、労働力移転が成長の原動力というものではないでしょうか。 中国発のイノベーションが注目を集めていますが、その経済成長は内陸から沿岸部へ、農村から都市へという、労働力移転でだいたい説明ができる。これは、二〇年前から言われてきた話です。中国の都市化率はそろそろ六〇%に達しようとしていて、先進国とほぼ同水準になります。つまり、経済成長の源泉であった労働力移転はそろそろ打ち止めなので、飛躍的な成長もそろそろ終わるだろう。このような議論もあります。 伊藤 いわゆるルイスの転換点ですね。工業化の進展に伴い、農業セクターの余剰労働力が都市に移転していく。都市人口の生み出す付加価値は農村よりも高いので、農村から都市へという労働力移転が進むだけで経済は成長するが、農業セクターの余剰労働力が底をつく時期、すなわちルイスの転換点を超えてしまえば、実質賃金を引き上げなければ雇用できなくなる、というものです。 実際に、中国では一九七八年の改革開放から一貫して農業従事者比率の減少が続いています。この間、労働力移転が経済発展のエンジンであったことは疑いようのない事実です。 ただし、リーマンショック後には異なる動きが生まれています。まず、工業セクターよりもサービスセクターのほうが大きくなっていくこと。ポスト工業化の時代を迎えたわけです。さらに、内陸部の開発も進み、はるばる沿海部まで出稼ぎに行きたくない、と故郷に近い場所に帰還する動きも出ています。かつて、アイフォーンは深圳で作られていましたが、今では四川(スーチヨワン)省や河南(ホーナン)省など、内陸部に製造拠点が移行したのはこのためです。 たんなる労働力移転を超えた成長の形、新興国から非連続的価値創造が生まれるプロトタイプシティの時代は、少なくとも深圳では実現しているわけです。 ※抜粋後編は8月14日に掲載予定です。 『プロトタイプシティ ――深圳と世界的イノベーション』 高須正和・高口康太 編著 KADOKAWA (※画像をクリックするとアマゾンに飛びます) ※画像をクリックすると楽天ブックスに飛びます2020年8月11日/18日号(8月4日発売)は「人生を変えた55冊」特集。「自粛」の夏休みは読書のチャンス。SFから古典、ビジネス書まで、11人が価値観を揺さぶられた5冊を紹介する。加藤シゲアキ/劉慈欣/ROLAND/エディー・ジョーンズ/壇蜜/ウスビ・サコ/中満泉ほか