<英ロンドン大学が、ワクチンの安全性や有効性、子どもに予防接種させる重要性についての見解を調査したデータの分析結果を明らかにしている...... > 世界規模での感染症予防において、予防接種への国民の信頼は、ますます重要になっている。世界保健機関(WHO)では、予防接種を受けたり、子どもに受けさせたりすることを躊躇または拒否する「ワクチン忌避」を「世界の健康に対する10大脅威」のひとつとして挙げ、警鐘を鳴らしている。 英ロンドン大学衛生熱帯医学大学院(LSHTM)の「ワクチン・コンフィデンス・プロジェクト(VCP)」では、約10年にわたって、ワクチンに対する世論の動向をモニタリングしてきた。2020年9月10日に医学雑誌「ランセット」で公開した研究論文では、世界149カ国28万4381名を対象に、ワクチンの安全性や有効性、子どもに予防接種させる重要性についての見解を調査した2015年9月から2019年12月までのデータの分析結果を明らかにしている。 日本が低い理由は、子宮頸がん予防ワクチンの安全性への不安か ワクチンに対する世論は、国や地域によって様々だ。2015年時点で、アルゼンチン、リベリア、バングラディシュの回答者の85%以上が「ワクチンは安全である」との見解を示した一方、日本ではその割合が8.9%と低い。また、ワクチンの有効性についても、エチオピアやアルゼンチン、モータリアで回答者の8割以上がこれを認めているのに対して、日本では14.7%にとどまっている。 2015年11月と2018年11月に「ワクチンが有効であること」に強く同意した回答者の割合 The Lancet, 2020 研究チームでは、日本でワクチンへの信頼が低い原因として、2013年以降に広がった、子宮頸がん予防ワクチン(HPVワクチン)の安全性への不安が関与しているのではないかと指摘している。フィリピンでも、2017年にデング熱ワクチン「デングワクシア」の安全性への懸念が広がったことから、ワクチンの安全性への信頼は、2015年時点の82%から19年に58%まで低下している。 欧州では、このところ反ワクチン運動が活発なポーランドでワクチンの安全性への信頼が下がっている一方、英国、フランス、イタリア、アイルランド、フィンランドなどで、その信頼が高まっている。ワクチンへの信頼が慢性的に低いフランスでも「ワクチンは安全である」との見解を示した回答者の割合が2018年11月時点の22%から2019年12月には30%に上昇。英国でも「ワクチンは安全である」との見解を示した回答者の割合が2018年5月時点の47%から2019年には約52%に上昇している。 政情不安や宗教的な過激思想により、ワクチンに否定的な世論が広がる傾向もある。アゼルバイジャンでは、ワクチンの安全性を否定する回答者の割合が2015年時点の2%から2019年には17%に上昇した。アフガニスタンやインドネシア、パキスタン、ナイジェリア、セルビアでも、ワクチンの安全性を否定する回答者の割合が2015年から2019年で上昇している。 ===== 誤報が瞬時に拡散することが、世界的な予防接種プログラムの脅威 この分析結果では、ワクチンの安全性や有効性よりも、その重要性への信頼が予防接種につながることも示されている。研究論文の共同著者であるロンドン大学衛生熱帯医学大学院の研究員クラリッサ・サイマス医師は「保護者がワクチンの安全性に疑問を持っているとしても、それゆえに、子どもに予防接種させる重要性を無視するとは限らない。一般国民は概ねワクチンの価値を理解しているが、公衆衛生当局や科学者コミュニティは、ワクチンの安全性について国民の信頼を確立できるよう、さらに努める必要がある」と説いている。 研究論文の筆頭著者で「ワクチン・コンフィデンス・プロジェクト」のディレクターを務めるハイジ・ラーソン教授は「新型コロナウイルス感染症の世界的大流行のような新たな疾病の脅威に備えて、ワクチンに対する世論の動向をモニタリングし、ワクチンへの信頼が低下している国や集団を早期に特定することが重要だ」と強調したうえで、「誤報が瞬時に世界中に拡散してしまうことが、世界的な予防接種プログラムの脅威のひとつとなっている。予防接種率の大幅な低下は、往々にして、根拠のないワクチンの安全性への疑念や不信によるものだ。また、ワクチンの議論が意図的に二極化され、疑念を持つ民衆や制度の弱点が政治的な目的に利用される一方で、政府や科学のエリート層への不信が、ワクチンへの信頼の低下を招くこともある」と懸念を示している。