<経済力だけではなく、健康への意識や学歴も寿命に関連していると考えられる> 日本は世界有数の長寿国だが、寿命には地域差がある。2016年の都道府県別の健康寿命を見ると、最長と最短の県の開きは男性で2.0年、女性で2.7年となっている。 男女とも首位の山梨県では、高齢者の孤立を防ぐ「無尽」という地域ネットワークがあるという(「健康寿命、なぜ地域に差?」朝日新聞、2018年3月9日)。男性3位、女性2位の静岡県では、緑茶を飲む習慣があるためではないかと言われている(同上)。どれほど長生きできるかは、地域の風習や文化による面がある。 都道府県よりも下った市区町村レベルで見ると、社会経済背景の影響も見えてくる。市区町村単位では、寝たきりの期間も含めた平均寿命のデータしかないが、男性の平均寿命の首位は横浜市青葉区の83.3歳だ(厚労省『市区町村生命表』2015年)。この結果について、横浜市長は「区民の健康意識の高さによるのではないか」と述べている。 地域差の要因は? あたりさわりのない見解だが、原資料に載っている上位と下位のエリアの顔ぶれを見ると、一定の傾向性があるように思える。都内23区で見ると、男性の平均寿命には82.8歳から79.4歳までの幅があるが、3つの階級で各区を塗り分けると<図1>のようになる。 西高東低の模様で、単なる偶然とは思えない。「長命の山の手と短命の下町」という言葉で言い表すこともできる。 こうした分化(segregation)がなぜ起きているか。都内23区の世帯年収の中央値を出すと、最高の606万円から最低の370万円までの開きがある(総務省『住宅土地統計』2018年)。この指標を男性の平均寿命<図1>と関連付けると、相関係数は+0.509となる。年収が高い区ほど寿命が長い、という傾向だ。よい医療を受けられるかどうかは経済力に左右される、という現実もある。 ===== 大阪市内の24区で見ると、年収と寿命の相関はもっとクリアーに出る。<図2>は、横軸に世帯年収、縦軸に平均寿命をとった座標上に24の区を配置したグラフだ。 年収が高いエリアほど寿命が長い傾向が、都内23区にもまして明瞭だ。相関係数は+0.878にもなる。左下の西成区を外れ値として除いても、相関係数は+0.8を超える。 どれほど生きられるかがお金で決まる「いのちの格差」に愕然とするが、寿命と関連するのは経済力だけではない。よい医療はお金で買えるが、裕福でも暴飲暴食で早死にする人はいるし、貧しくとも健康への意識が高く長生きする人もいる。喫煙や飲酒の頻度は、年収よりも学歴と強く相関する。上図<図2>の傾向は、文化資本と寿命の相関の疑似表現とも取れる。医療や健康診断の費用を安くすることに加え、意識を高めるための啓発も求められる。 老後の健康は、若い頃の生活の有様と関連する。人生初期の学校教育において、生涯を健康に過ごすための習慣や態度を身につけさせることも必要だ。実のところ、家庭環境とリンクした健康格差は子ども期から出てしまっている。寿命(いのち)の格差は、それが拡大再生産された結果に他ならない。健康な人生の土台を築く上で、学校教育に期待される役割も大きい。 <資料:厚労省「市区町村生命表」、 総務省『住宅土地統計調査』(2018年)> <関連記事:世界で唯一、日本の子どものパソコン使用率が低下している> =====