<アメリカ社会は「真ん中」が抜け落ちてしまった。「文化戦争」が激化し、共和・民主両党の支持者の一部が相手党を「国の脅威」と認定するまでになっている。論壇誌「アステイオン」93号は「新しい『アメリカの世紀』?」特集。同特集の論考「真ん中が抜け落ちた国で」を3回に分けて全文転載する(本記事は最終回)> ※第1回:労組に入らず、教会に通わない──真ん中が抜け落ちたアメリカ ※第2回:報道機関の「真ん中」の消失、公共インフラの惨状が深めた分断から続く 妥協を困難にする「文化戦争」 こうなると「真ん中」が抜け落ちたアメリカで、「私たち」という連帯感を醸成できるかという問いにぶつかる。難題として立ちふさがるのが、1990年代から指摘される、価値観をめぐる「文化戦争」だろう。 同性婚や公立学校での礼拝、妊娠中絶、移民政策など争点は多岐にわたるが、煎じ詰めると「宗教」と「同化」に行き着く。いずれも今日の発火点は、主流の規範や価値観に疑問を呈す「対抗文化」が勢いを持った1960年代にありそうだ。 宗教については、アメリカは1791年の修正憲法第一条で「国教会制度」を放棄した。国家が特定の宗教に国教会としての特別の地位を与えないことを決めたが、実際の暮らしではキリスト教に基づく習慣が大切にされてきた。文化保守は「ユダヤ・キリスト教的な伝統」(Judeo-Christian tradition)が、リベラル勢力によって1960年代以降、公的空間から排除されてきたことへの憤りを語る。厳格な「政教分離」を求める人々が、公立学校でのお祈りや聖書の朗読を問題視し、訴訟に持ち込んだ。最高裁は1962年、1963年の判決で、強制された祈りも聖書の朗読も違憲とした。 今でも公立学校からの「モーゼの十戒」の石碑撤去などが続いている。「メリー・クリスマス」の代わりに、宗教性を排した「ハッピー・ホリデー」が都市部で広まる。白人の高齢者の間には「慣れ親しんだキリスト教を土台とした社会が揺らいでいる」という危機感がある。若者の「モラル低下」も同根と感じている。 この不満を発信したのが、1992年の共和党全国大会で演説した、パット・ブキャナンだ。「この選挙では、私たちが何者であるのか、何を信じているのかが問われている。国内では、アメリカの魂をかけて宗教戦争が起きている。文化戦争です」(中略あり) この演説には、大きな批判が出たと本人が著書に記しているが、地方を取材すれば、この感覚は特に白人高齢者の間で広く共有されていることが分かる。最近では、文化保守を怒らせた争点が同性婚だ。最高裁は2015年、同性婚を禁じる州法に違憲判決を出した。反対派が優勢だった世論も2011年に初めて逆転し、2019年には賛成派(61%)が反対派(31%)を引き離している。世俗化が進む中、文化保守は焦っているが、価値観を巡る対立は「真ん中」での妥協が困難で、分断の強い要因になっている(図3)。 「アステイオン」93号102ページより ===== 白人のマイノリティー化、根強い同化論 同化に関する不満も根強い。不満を単純化すると「かつての移民は同化したが、最近の移民は同化しない」となる。 「かつての移民」と「最近の移民」という二分法がある。この断層も1960年代に深まった。「かつての移民」とは、アイルランドや東欧南欧からのカトリック教徒やギリシャ正教の移民を指す。彼らも当時は新移民と呼ばれ、差別されたが、彼らは原則西洋からの移民で白人だった。今では、移民一世が貧困層として必死に働き、その子ども世代(二世)が英語を覚えて中流階級に仲間入りし、最終的には同化して「立派なアメリカ人になった」と理解されている。「物語」と呼ぶ方が適切かもしれない。 「かつての移民」は、主流のアメリカ文化に溶け込んだ「メルティング・ポット(人種のるつぼ)」の成功例として語られる。主流とはワスプ(白人White、アングロサクソンAnglo-Saxon、プロテスタントProtestant)文化である。 これに対し、「最近の移民」とは、多くの場合、1965年の移民法改正を機に増えた、ヒスパニックやアジア系を指す。欧州からの移民ではなく、英語を話さない人も少なくない。そのためだろう、「最近の移民」は出身国の生活習慣や言語をアメリカに持ち込み、「堂々と維持している」と批判される。 人口に占める白人(ヒスパニック除く)の割合は、1965年は84%と圧倒的な多数派だったが、2019年に60%まで落ちた。ブルッキングス研究所のウィリアム・フレイは、2045年に白人の割合が5割を切り、ヒスパニックが24.6%、黒人が13.1%、アジア系が7.8%となるとの見通しを示している。大統領ビル・クリントンの1998年の予告は正しかった。「50年もすれば、全米において過半数を占める人種がいなくなる。歴史上これほどの短期間に、これほど巨大な人口動態の変化を経験した国はありません」(1998年6月) 「同化しない最近の移民」に憤りを表明してきたのも、さきほどのブキャナンだ。1992年の党大会では主に宗教の衰退を語ったが、2002年の著作では同化しないメキシコ移民への警戒を強調している。彼の「古い移民」と「今日の移民」の二分法は多くのトランプ支持者に共通する。ブキャナンはこう言う。 メキシコには、米国に対する歴史的な恨みがあり、国民に深く刻まれている。彼らは、メキシコが若くて弱かったときに、私たちが国土の半分を奪ったと信じている。だからアイルランドやイタリア、東欧からの古い移民と、メキシコからの今日の移民とは米国に対する態度には深刻な違いがあるのだ。(略)私たちは新旧の移民の違い、以前と今日の米国の違いを理解する必要がある。(略)メキシコ人は他の文化から来るだけでなく、多くは人種も異なる。歴史と経験が示す通り、異なる人種の同化ははるかに難しい。アフリカやアジアから来た大勢がいまだにアメリカ社会に完全に参加していない一方で、先祖がドイツから来た600万人のアメリカ人は完全に同化している。(略)乗船した時点で祖国に永遠の別れを告げた古い移民と異なり、メキシコ人の母国はすぐ隣だ。多くは英語を学びたいとも、アメリカ市民になりたいとも願っていない。(略)彼らは国家の中の別の国家になろうとしている。(Patrick J.Buchanan, "The Death of the West: How Dying Populations and Immigrant Invasions Imperil Our Country and Civilization" page 124-126) ===== 「文化戦争」とは、宗教や人種、エスニシティーの面でさらなる多様化を受け入れるか、否か、という争いとも言えそうだ。今の民主党には「多様性は力だ」とのコンセンサスがある。2020年大統領選の民主党候補バイデンは、副大統領候補に黒人女性の上院議員カマラ・ハリスを選んだ。父はジャマイカ、母はインドからの移民で、主要政党の正副大統領候補として初の黒人女性、アジア系となる。 一方、トランプ以降の共和党では「多様性は国家の分裂を招く」という懸念が吹き出しているように見える。以前には党の支持基盤の多様化をめざす動きがあり、2013年には当時の党の有力上院議員(マケイン、グラハム、ルビオら)が、不法滞在者に永住権の道を開くことと、国境管理の厳格化を両立させる超党派の法案を模索したが、ルビオは2016年大統領選で「裏切り者」と猛反発を受けて敗退した。移民問題で現実的な妥協を模索することが、共和党政治家にとって後のキャリアの地雷になることを示すかのような展開だった。最近は歴史認識の争いも激しく、トランプは「キャンセル・カルチャー」という言葉で、従来の歴史観や文化が「左派ファシスト」に「消し去られそうだ」と危機感を煽っている。文化戦争が激しくなれば、ますます妥協は困難になる。「妥協の不在」である。 相手党は「脅威」、36%が認定 異なる意見を持つ人と出会う機会が少ない「他者の不在」、公共への投資が滞る「パブリックの不在」、文化戦争が激しくなる「妥協の不在」。今のアメリカでは「真ん中」が抜け落ちている。 その結果がルールなき闘争ではないだろうか。「裏切り者」「非国民」「反逆者」など、相手の政治家に向ける言葉は過激になり、2008年大統領選では、民主党オバマが「反米主義者」「テロリスト」と呼ばれた。2016年大統領選では、「ヒラリーを牢屋に送り込め」がトランプ集会で定番スローガンのように連呼され、クリントンの顔写真に銃の照準を合わせた、暗殺をほのめかすかのような図柄のシャツまで出回った。相手を単なるライバルではなく、「敵視」する風潮だ。 この風潮は党派間の意識にも出ている。ピュー・リサーチ・センターは、両党の支持層が相手の党は「国家への脅威になっている」とする「脅威」認識を調べた。2014年時点で、共和党支持層の36%が「民主党は米国への脅威」と考えていた。同様に民主党支持層の27%が「共和党は脅威」と捉えていたという。党派間で、相手を「脅威」と見なすようになっているのだ。 ===== 今のアメリカの姿は「真ん中」が抜け落ちた社会の行き着く先ではないだろうか。大統領トランプが「私たち」と言うときに、「そこに自分は含まれていない」と感じる、様々なマイノリティーがいる。 アメリカ社会には無数の断層が走っている。多様な人種、宗教、文化、考え方の人々が暮らしているので当然だろう。放っておけば摩擦が起きるが、歴代の指導者は何とか共通の理念や歴史を語り、結束を試みてきた。それでも断層はうっすら見えている。そんなことは、ほとんどのアメリカ人は知っているが、多くは、「私とあなたには違いもあるけど、共有している部分の方が多いはずだから共存しましょう」という姿勢で暮らしてきた。 ところがトランプは、その断層を広げようとしてきた。できた隙間に指先をひっかけ、別の断層も見つけ出しては、よじ登ろうとしてきた。これまでは失敗ばかりだったが、「100年に一度の危機」と言われた2008年の金融危機を経て、貧富の差への絶望、中流層から転落しそうだという不安が、普通のアメリカ人を襲った。人種や宗教の多様化が進み、「かつてのアメリカがなくなる」という不安や不満は、特に中高年の白人にマグマのように蓄積していた。 トランプは、それらを刺激し、怒らせようとしてきた。すると、断層の隙間に指先が入るようになり、つま先を突っ込めそうな足場も見つかった。それを繰り返しているうちに、「アメリカ大統領選」という、おそらく最も困難な壁の一つをよじ登った。 この局面で、民主党は大統領候補として、「ザ・真ん中」と呼べそうな穏健派ジョセフ・バイデンを選んだ。「真ん中」であるが故だろう、トランプや上院議員サンダースのように支持者に熱狂は生み出せていない。 それでも次の指導者が、国家としての「連帯感」を語らなければ、新しい「アメリカの世紀」の実現も難しいだろう。今のように虚実ない交ぜの不毛な闘争にエネルギーを奪われれば、国力も国際的な指導力も下がるばかりだろう。 急速に多様化する国家で「私たち」の修復は可能なのか。アメリカの挑戦を注視していきたい。 金成隆一(Ryuichi Kanari) 1976年生まれ。慶應義塾大学法学部卒、2000年朝日新聞社入社。大阪社会部、ハーバード大学日米関係プログラム研究員、ニューヨーク特派員、東京経済部を経て現職。第21回坂田記念ジャーナリズム賞、2018年度ボーン上田記念賞を受賞。著書に『ルポ トランプ王国』『ルポ トランプ王国2』(いずれも岩波新書、第36回大平正芳記念賞特別賞)など 当記事は「アステイオン93」からの転載記事です。 『アステイオン93』 特集「新しい『アメリカの世紀』?」 公益財団法人サントリー文化財団 アステイオン編集委員会 編 CCCメディアハウス (※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)