<米ジョンズ・ホプキンス大学が、マスク着用や手洗いなど、コロナ感染予防で取る対策は、収入などで違いがあるかを調査した...... > 経済状況で感染予防策に違いが 新型コロナウイルス感染症の世界各地での感染者数データでおなじみの米ジョンズ・ホプキンス大学が、マスク着用や手洗いなど、コロナ感染予防で取る対策は、収入などで違いがあるかを調査した。このほど公開された結果によると、所得が多い方が感染予防策を取る傾向が高かったことが分かった。論文は人口経済学の専門誌ジャーナル・オブ・ポピュレーション・エコノミクスに掲載されている。 同大学が今回の調査で使用したデータは、米コーネル大学のミシェル・ベロ教授などが昨年4月15〜23日に、米国、英国、イタリア、中国、韓国、日本の6カ国で各1000人を対象に行った調査のうちの米国1000人分。実施したのはカリフォルニア、フロリダ、ニューヨーク、テキサスの4州で、人種比率などは同国の人口に沿ったものだという。 今回の分析で米国を選んだ理由は、新型コロナについて全米での一貫した政策がなく州ごとの対応になっていることや、地域によって感染状況が大きく異なること、社会経済が不均衡であることなどから、個々人がそれぞれどう対応しているかを調べられるためだと調査チームは説明している。さらに、経済の不均衡は他の国にもあるため、経済状況の違いによる感染予防策の違いなどについて、他国も本調査から学ぶことができるとしている。 米国ではちょうど昨年4月、新型コロナの感染者数が爆発的に増え始めた。こうした状況の中で、「手を洗う」「食事に気を使う」「屋外/屋内の場所に足を運ぶ」「家族や友人宅を訪ねる」といった15種類の行動様式が、パンデミック(世界的な大流行)の前、パンデミック開始時期、パンデミック開始から数週間後、の間にどう変わったかを聞いた。 高所得者は感染予防策を取る確率が54%アップ パンデミックに際して、何らかの感染予防策を講じているかとの問いに対し、回答者の約88%がしていると答えた。年収別に回答者を5つのグループに分け、もっとも高所得である年収23万ドル(約2390万円)程度の人たちを、もっとも低所得な1万3000ドル(約135万円)程度の人たちと比較した場合、高所得の人たちは、感染予防策を講じる傾向が最大で54%高かった。 さらに、パンデミックに伴い、1.何かしらの感染予防策を取るようになった、2. 対人距離を取るようになった(公共の場を避ける、家族や友人宅へ行くのを避ける、外出を減らすなど)、3. 手洗い・マスクをするようになった、の3つに分けた。これらの質問は、感染予防策をコスト面から見るもので、比較的に、2はコストがかかり、3は安価で実行できるものだ。 ===== 年収の高いグループの人たちは低い人たちと比べ、1で13%、2で32%、3で30%、それぞれ実施する傾向が高かった。また、収入が高い人の場合、在宅ワークに切り替えることができたことができたと答えた人が多かった。 出勤し続けなくてはならなかった人と比べ、在宅ワークに切り替えることができた人は、対人距離を確保できる確率が24%高かった。つまり、在宅ワークができるか否かが、対人距離を確保できるか否かの予測因子になったと調査チームは分析している。 一方で収入が低い人たちは、在宅でできる仕事ではないなどにより、パンデミックが原因で失業したり収入が減ったりが多かったことが分かった。住環境についても、収入が低い人は、庭のような屋外の空間がないケースが多いために、対人距離を取りにくいことが分かった。屋外スペースが使用できる住環境に住んでいる人は、対人距離を確保できる確率が20%高かった。 調査チームは、こうした原因により、低所得者層が対人距離の確保に苦労し、パンデミックが長引いている可能性があるとしている。調査チームのニック・パパジョージ准教授は、「快適な住環境でなければ、外出の頻度が高くなるのは驚きではない」と話し、こうしたデータをもとに、パンデミック中は住宅密集地に都市公園を作るなどの政策を考える必要があると説明している。 女性の方が対人距離を確保する傾向に 調査チームは他にも、性別や年齢、人種、居住地(州)別の分析も行ったが、感染予防策を講じるか否かについては、大きな違いはみられなかったという。 ただし、対人距離の確保については、男性よりも女性の方が取る傾向が23%高かった。調査チームはこれについて、パンデミックにより女性が家庭にとどまり従来的な「人の世話をする役割」を担う一方で、男性は外で働き対人距離が確保しにくいケースが多くなっているのではないかと分析している。 チームはまた、糖尿病や高血圧、心臓病、ぜんそく、アレルギーといった基礎疾患の有無と感染予防策の関係についても調べたが、目立った関係性はみられなかったという。 チームは今後この調査をさらに広げ、昨年5月のジョージ・フロイドさん死亡事件をきっかけに全米に広がったBlack Lives Matter運動などの活動が、パンデミック中の行動にどう影響したや、パンデミックの依存症への影響などを調べたいとしている。