<感染症対策の名のもとで特定の産業や人々が差別され、排除すら望まれる──歌舞伎町と若者たちにはそんな視線が向けられていた。ノンフィクションライター石戸諭氏が、世代間分断を生んだ専門家に迫る> (本誌2020年8月4日号「ルポ新宿歌舞伎町『夜の街』のリアル」特集から全文を2回に分けて転載。本記事はその後編です) ※ルポ前編はこちら:【コロナルポ】歌舞伎町ホストたちの真っ当すぎる対策──「夜の街」のリアル 取材に応じた「キーマン」 ファクトとエビデンスは、時に差別にお墨付きを与える。「夜の街」「若者」で感染が拡大しているという言葉が、専門家から無防備に発せられるとき、それは事実であるからこそ、安全のためには彼らを排除しなければならないという社会的な感情を後押しする。 若者が危ない──。そんな意識が広がったのは、政府が設置した専門家会議のメンバーで、かつてWHO(世界保健機関)でSARS(重症急性呼吸器症候群)封じ込めの陣頭指揮を執った疫学者・東北大学教授の押谷仁が3月2日の記者会見で漏らしたひとことだった。 「若年層で感染が大きく広がっているエビデンスはないが、そうでないと説明がつかない」 このひとことにメディアは飛び付いた。確かに事実だったのかもしれない。だが、結果として広がったのは街を歩く若い世代への「けしからん」という感情だったように思える。 ある時期を境に、ぱったりとメディアの取材を避けるようになった押谷が取材を受ける、それも東京都内で直接会って、と返事をくれた。7月6日、指定された施設の一室には、メールの返信や資料の整理に追われる押谷が1人で座っていた。ホワイトボードには、何かのシミュレーションとおぼしき数字が並んでいた。 私は専門家の発言が世代間の分断を生み出し、安易なバッシングを強めたのではないか、と聞いた。質問を鋭いまなざしで聞いていた押谷は、「僕らも反省しなければいけない」、と静かな口調で言った。 押谷の見解──「確かに『若年層クラスター』と呼んで、そこで世代間対立を生んでしまったところがあった。例えば、大阪のライブハウスを見ると20代、30代だけではなく、その上まで幅広い年齢層の人たちがいて感染が広がっていた。このウイルスは、50代くらいまでは重症化リスクが比較的低く、60代以降になると急激に上がっていくので、『若年層』という言い方はよくなかった」 大切なのは感染の連鎖を断つこと。前述した高橋の「懸念」を押谷たちも共有している。避けるべきは無症状、軽症かつアクティブに動き回る人々から40代、50代に感染が広がり、そしてハイリスクな高齢者施設や病院内感染へ広がっていくことだ。 特に介護現場は「濃厚接触」なしには成り立たない。そこで接触を減らすという対策は現実的ではない。だからこそ、まずは感染しているリスクが高い集団を検査し、感染の連鎖を断ち、ウイルスをハイリスク群に持ち込まない策を取る必要がある。 「例えば国民全体にPCR検査を2週間続けたとしても、今日陰性だった人が明日陽性になるかもしれなくて、その人はもう既に感染させているかもしれない。だから結局、やみくもに検査をやっても感染を制御できない。ですが、早くに感染している確率の高い人々を見つければ、その周りの感染連鎖を断つことができる。それが非常にうまくいったのは、大阪のライブハウスです」 2月に発生した大阪のクラスターは、ライブハウスが大阪府からの要請で店名公表に応じ、そこにいた人々が名乗り出やすい環境をつくったことで、ある時点で感染連鎖を断つことができた。店名公表も状況によっては効果があり、状況によっては逆効果になる。選択は常にケース・バイ・ケースだ。 ===== クラスター対策班で感染拡大の防止に務めた押谷 HAJIME KIMURA FOR NEWSWEEK JAPAN 押谷は現状を尋ねるこちらの質問に「グッドニュースとバッドニュースがある」という言い方で返すことがある。未知の感染症対策は常にグレーゾーンの中で動く。だからこそ良い情報と、悪い情報に目を配り、リスクを最小化する必要がある、というスタンスが彼の言葉のチョイスから垣間見える。 「新宿区に緊急事態宣言を出したとしても、感染リスクの高い人たちが別の地域に移動するリスクが生まれる。シングルマザーでキャバクラ勤めをしている人たちは、どこで働けばいいのかという問題も起きる。強い対策をして、感染者が見えなくなってしまえば、感染経路を追うという対策そのものが取れなくなる。大事なのは、当事者の理解を得られる形での対策を進めることだ」 ◇ ◇ ◇ 押谷と共に、厚労省クラスター対策班で分析を担った北海道大学教授の西浦博は7月4日、Zoomの画面越しに大きくうなずきながら、新宿区の試みを評価した。「ものすごく重要な挑戦です。大げさな言い方をすると、歌舞伎町のようなエリアで、積極的な疫学調査で予防できる最後の希望的試みと言っていいでしょう。強権的な検査をしたり、業務に影響したりするようなやり方を取ると、クラスターが見えなくなる」 新宿区の対策がなぜ重要なのか、その見解について押谷と西浦で大きな差はない。最大の差は、メディアにほとんど出ない押谷に比べて西浦が多弁であったことだ。「8割おじさん」として全国にその名が知られることになり、自身の知らないところで「西浦さんの予測どおりだ」「いや、8割接触削減は大げさだ」といろいろな声が飛び交った。彼自身がツイッターなどで積極的にハイリスクな産業を名指しし、かつ独自に記者会見を開き、何も対策を取らなければ「約42万人」が亡くなるというシミュレーションを4月15日に発表したことも大きいだろう。 私も彼の言動を時に厳しく批判してきた。あまりに感染症対策を優先し、それは例えば若いホストのような経済的に苦しい人々をより追い詰めることになるのではないか、と。西浦が口にしたのも「反省」だった。 西浦の話──「42万人というのはあくまでシミュレーションで、データをコンピューターに入れて結果が出たというものにすぎません。データ分析の専門家に分かるのは、リスクがリスクであるという事実まで。どこで感染が広がっていて、このままどうなるかという予測を出したり、リスク評価することはできる。だけど、それと流行対策に関してどう伝えるかは別の問題だった。丁寧に切り分けて話さないといけなかった」 4月の西浦会見を誰よりも厳しく批判したのは押谷だった。なぜ批判したのか、これまで多くを語ってこなかった押谷は、私がその理由を聞くと、一瞬間を置いてこう語った。 「あれはやっぱり言うべきじゃなかったと本人に伝えました。推計値は前提条件を変えればいくらでも別の数値が出てくる。それならば、レンジ(幅)を持って伝えるべきなのに、ピンポイントに何も対策をしなければ42万人の死者が出るという数字を出すのは、科学者としてどうなんだと。しかも流行は収束に向かっている時期だった。最悪のことは常に僕たちは想定していますが、それをどう伝えるかは別問題です。リスクコミュニケーションとしてあれでいいのか、と。現実は、あの時点で緊急事態宣言も出していたし、もう対策をしているわけです」 ===== リスクコミュニケーションという難題にも向き合った西浦 HAJIME KIMURA FOR NEWSWEEK JAPAN その反省を踏まえてか、西浦が強調したのは高いリスクを背負わされる人々の存在だった。このままでは、感染が広がったロンドンの状況に近くなると険しい表情で言う。その真意はこうだ。 「いま感染が広がっているのはホストといっても駆け出しのホスト、まだ稼げず寮の中で必死に生活しているようなホストたちです。ロンドンでも感染が初期は(高所得の)ハイクラスから広がり、徐々にアンダークラス、貧しい人たちの間で伝播するようになった。東京で起きているのは、その兆候ではないかとも考えられる。決していい兆候ではない」 西浦の元には、彼の「予測どおり」7月上旬に東京で100人以上の感染者が出たという声が届くという。現実と西浦のモデルでは、前提となる条件が異なっており、本人に言わせれば、「予測どおり」ではない。それにもかかわらず、予測が当たったか、外れたかばかりが本人の知らないところで注目される。「データ分析バカ」を自任する西浦が、なぜリスクコミュニケーションまで担わなければいけなくなったかという点については検証が必要だが、現状で最も必要なのは彼のモデルをどう活用するかだ。外野の喧騒よりも、大事なのはやはり現場である。 「誰かが必要としている」 新型コロナ禍に楽観的なシナリオは期待できそうもない。人と人の往来がある以上、完全な封じ込めはもはや期待できず、ワクチン開発も先が見えているとは言い難い。 一方で、2度目の緊急事態宣言はオプションの1つにはなり得ても、社会に与えるダメージが大きい。ただでさえ、たった1度の緊急事態宣言で多くの雇用が失われ、経済的な危機の中で健康リスクにさらされる人々が出た。 「ステイホーム」ができるというのは、やはり恵まれた人々なのだ。家にいられない、家にいるほうがハイリスクであるという人たちも新宿に吸い寄せられるように集まってくる。 新宿2丁目新千鳥街の一角にあるわずか数坪のバー「香まり」──。一ノ瀬文香はタレント業とバーの経営者という2つの顔を持つ。「異セクシュアリティー交流」を掲げる小さな店は、まさに「密」な状況が生まれやすいが、店員のマスク着用、そして換気の徹底などを心掛けながらの再開を決めた。彼女は6月の営業再開を前に従業員にメールを送り、対策の徹底を呼び掛けた。 メールを一部抜粋する。 《【香まり コロナ対策】 ・お客さんが来店されたら「アルコールが入っているウエットティッシュで手を拭いてもらう」か、「お手洗いの洗面所に備え付けてあるせっけんで手を洗ってもらう」、どちらかをすることをお願いしてください。 ・(通常時と同じですが)換気のために営業中、必ず入り口のドアを開けっ放しにしておいてください。その上で空調はエアコンで調整してください。また、換気扇2カ所は24 時間、稼働させておいてください。》 ===== 一ノ瀬は新宿2丁目の店を続けていく HAJIME KIMURA FOR NEWSWEEK JAPAN 一ノ瀬は感染症専門医のアドバイスも受けている。緊急事態宣言中は営業を自粛した。その間の売り上げは当然ながら、ない。2丁目では、名の知れた店舗を閉じるという選択をする店も少しずつ出てきた。それでも続ける理由はどこにあるのか。一ノ瀬ははっきりとした口調で、自分に言い聞かせるように言った。「ふらっと1人で入れる店は、私にとっては居場所です。2丁目にお店があるから、私は1人だけど、1人じゃないって思える」 押谷もまた飲食業界の関係者と共に、ガイドライン策定に関わっている。だが、ガイドラインはあくまでガイドラインであって、それを守ることだけが目的でなく、最終目標はリスクの低減にあるという。 リスクを語るとき、そこに絶対的な「安全」は存在しない。感染症対策を徹底したいのならば、全員が外に出ることなく人との交流や諸外国との行き来を全て制限することが望ましい。だが、それは経済・社会的な「死」と同義だ。絶対の安全がないなかで、私たちは新型コロナウイルスという厄介な存在としばらくの間、向き合っていく。 かつて取材で知り合ったライブハウス関係者に連絡を取ったとき、こんなことを言われた。 「あぁ僕はキャバクラもホストクラブも行かないので、そこで感染が広がっていると言われたら、給付金も与えずに閉めろって言いたくなりますよ。そこで思うわけです。社会にとって、ライブハウスってそういう存在だよな。人って自分にとってなくてもいいものに対して厳しいことが言えますもんね。誰かが必要としているのに」 敵を見つけ、名指しし、排除も差別も肯定する社会を目指すのか。専門知と現場で積み上がった知を組み合わせて、共通の目標としてリスクの低減に向けて動きだすのか。前者は、多くの人々の「けしからん」という感情を満たすかもしれない。だが、それだけだ。少なくとも、ここに登場した新型コロナウイルス対策に邁進した専門家、名指しされながらも日々経営を続ける人々は、後者を選び、歩きだしている。