<抗寄生虫薬からコロナ治療への転用が期待されるイベルメクチン。感染拡大地域では「奇跡の薬」として品薄が起きる一方、欧米では以前効果が吹聴されたマラリア薬の二の轍を踏むことになるのではないかという慎重姿勢も目立つ> 新たなコロナ治療薬として、既存の抗寄生虫薬「イベルメクチン」が期待されている。国内では製薬大手の興和が7月1日、新型コロナ感染者を対象とした治験を開始すると発表した。興和は軽症者1000人程度までの規模の治験を年内にも完了し、厚生労働省に承認を求めたいとしている。 イベルメクチンはこれまで南アフリカおよびラテンアメリカの一部の国々において、コロナ治療目的で使用されてきた。しかし、コロナへの効果を測定する大規模な治験はいずれの国でも行われておらず、効果の有無が議論の的となっている。 医薬または市販薬として世界各国で容易に入手することができることから、海外では一部医療関係者が「奇跡の治療薬」と述べるなど、高い期待を示している。一方、WHOは「結論に至っていない」と冷静な立場だ。 日本の大村智博士が開発に寄与 イベルメクチンは、北里大学で特別栄誉教授を務める大村智博士が開発に貢献している。1970年代、北里研究所で研究を行っていた博士は、土壌中で菌糸を放出する放線菌の一種から、化合物「エバーメクチン」の抽出に成功する。寄生虫などの神経に強く作用し、強力な殺虫効果を発揮する一方、ヒトの神経にはほとんど影響しない。高い駆除効果とヒトへの安全性を両立しているのが特徴だ。 このエバーメクチンをもとに、研究資金の提供などで契約を結んでいた米製薬会社のメルクが改良を施し、抗寄生虫薬のイベルメクチンとして商品化した。畜産など動物の線虫駆除に絶大な効果を示すほか、ヒト用の寄生虫駆除にも用いられている。2015年にはその功績を称え、大村博士とメルク社の元共同研究者に対してノーベル生理学・医学賞が授与された。 イギリスでも治験へ 現在イベルメクチンは、海外でもコロナへの応用が期待されている。イギリスではオックスフォード大学の研究者たちが、通常の治療法と成果を比較する臨床試験に入った。英BBCは、研究チームがイベルメクチンの「世界中で容易に入手できる」性質に注目し、治験の対象に選択したと報じている。原則として人体に対してほぼ無害であるという特性も選択の決め手となった。 治験以外にもすでに、イベルメクチンを投与した患者が回復傾向を示すケースは出ている。しかし、これは大規模な治験による信頼性とは異なるものだ。すでにイベルメクチンを投与されている患者が調査の母集団となってしまうことから、投与を希望する人々の特性などが影響し、サンプルが偏っている可能性を排除することができない。 治験による正式なデータを経て、容易に手配可能なイベルメクチンの効果が確認されたならば、病床を占有しない自宅での投薬治療にも光が差す。コロナ治療のあり方を大きく変える可能性を秘めている。 ===== アメリカでは慎重論も イギリス以外では、アメリカもイベルメクチンに期待を寄せる国のひとつだ。現在FDA(米食品医薬品局)はコロナ治療で利用を承認していないが、個人の選択において適応外使用が行われている。効果を得られたとの声がある一方、昨年からの騒動の二の舞にならないかと慎重な姿勢を示す市民もいるようだ。 トランプ大統領(当時)は昨年、抗マラリア薬の「ヒドロキシクロロキン」がコロナ治療に絶大な効果を持つとして使用を推奨していた。ところが今年3月になるとWHOが、この目的で使用しないよう「強く勧告する」という真逆の立場を発表した。ワシントン・ポスト紙によると、是非をめぐる論争は今年に入っても続いているようだ。6月には共和党の上院議員がヒドロキシクロロキンとイベルメクチンがコロナ治療に有効だとする動画をYouTubeに投稿し、アカウントの一時凍結措置を受けた。 WHO、FDA、米感染症学会のいずれもが、現段階では治験を除き、イベルメクチンをコロナに適用しないよう勧告している。米NBC系列のアトランタ局「WXIA-TV」は、医学博士号を持つスジャータ・レディー同局記者の見解として、適応外使用は危険であると伝えている。比較的安全なイベルメクチンだが、博士は血液凝固剤などの薬と薬物相互作用を起こす可能性があるほか、過剰摂取による嘔吐や昏睡などの危険があると指摘する。また、ワクチンと同等の効果が得られる内服薬は存在しないとも博士は指摘し、仮にイベルメクチンが治療薬になり得たとしても予防薬ではないと注意喚起している。 アジアでは需要急伸 慎重論も根強い欧米とは対照的に、アジアではその高い効果に注目が集まり、一部地域では需要が殺到している。香港のサウスチャイナ・モーニングポスト紙は、東南アジア地域の一部医療関係者が「奇跡の治療薬」と称賛しているほどだと報じる。一例としてインドネシアでは、有力政治家らがイベルメクチンの効果を認める発言をして以来、街の薬局やネット販売店などで入手困難な状況が続いているという。 インドネシア以外でも、マレーシア、フィリピン、インドなどで適応外使用が進む。感染者の急激な増加を受け、各種医療団体が緊急手段として使用を推進している形だ。また、有効な治療法と十分なワクチンを用意できないなかで民衆の不満を逸らすため、政治的に利用されているという指摘も出ている。 すぐ隣のマレーシアでも、特効薬としての期待が非常に高い。マレーシア政府は現時点でイベルメクチンによるコロナ治療を承認していないが、人々は承認を熱望するあまり、政治的な陰謀によって承認が保留されているとの陰謀論まで登場した。説の支持者たちは、政府はパンデミックを長引かせることで選挙の延期を図っているのだと主張している。 現時点ではさまざまな立場から議論が行われているが、日本とイギリスで行われる治験により、科学的なデータに基づく判断が可能になることだろう。効果が確認されれば、万一の感染時の治療のあり方は大きく変容するのかもしれない。 Oxford University explores anti-parasitic drug Ivermectin as COVID treatment | ANC Oxford University Explores Anti-Parasitic Drug Ivermectin For Covid-19 Treatment | Breaking News