<『疲れにくい生き方』『日本の教養365歴史編』『LISTEN――知性豊かで創造力がある人になれる』──各出版社がいま最もおすすめする3冊を紹介> 各出版社の「これはぜひ推したい!」という新刊本を紹介。発行に携わった出版社の担当者たちが、それぞれの本のエッセンスやおすすめのポイントなどをご案内します(この記事は、本の要約サービス「flier(フライヤー)」からの転載です)。 『精神科医がすすめる 疲れにくい生き方』 著者:川野泰周 出版社:クロスメディア・パブリッシング(インプレス) (※画像をクリックするとアマゾンに飛びます) 本書は、心や脳の疲れを取り除き、「疲れにくい生き方」を作り上げるための書籍です。 将来に関して悶々と考えてしまったり、複雑な人間関係に悩んでしまったり、周りと自分を比べて落ち込んでしまったり......。それが結果的に心の疲れに繋がります。そんな心に蓄積された疲れをどのように対処するのか、精神科医であり禅僧でもある川野先生に解説いただいています。 20年前と比べて、私たちが受け取る情報は1万倍にも膨れ上がったとも言われており、それに伴い「マルチタスク型の疲れ」という新しいタイプの疲れが出現してきました。特に、現代は動かないライフスタイルに移行しつつあり、脳だけが酷使されやすく、それが睡眠や休息の質を下げる原因となっています。 疲れのメカニズムと対処法を学ぶことで、日々ストレスから自分を解放し、自分らしい人生を歩むための手引書として利用していただけると嬉しいです。 (編集担当 松尾伊津香) 『1日1ページ、読むだけで身につく日本の教養365歴史編』 著者:小和田哲男(監修) 出版社文響社 (※画像をクリックするとアマゾンに飛びます) ベストセラーとなった『1日1ページ、読むだけで身につく世界の教養365』シリーズの最新刊として、日本史に特化した「歴史編」が登場しました! 「日本史、もう少しちゃんと勉強しておけばよかった」 「もう一度勉強したいけど、まとまった時間もとれないし、後回しになっている」 そんな風に思っている方は少なくないのではないでしょうか。 本書は、1日たった5分の読書で、1年後には最低限知っておきたい日本史の知識が身につく1冊です。そのため、忙しい日々のなかでも続けやすい「学びなおし」として好評を頂いています。 365のトピックは曜日ごとに7つの分野に分かれているため、毎日飽きることなく読み進めることができます! 例:月曜:政治 火曜:争い 水曜:外交 木曜:経済 金曜:暮らし 土曜:人物 日曜:芸術 また、各トピックを1ページずつ掘り下げているため、教科書ではさらっと通り過ぎてしまう人名や事象についても詳しく知ることができ、「そうだったのか!」という発見と、「もっとこんなことも知りたい」という知的好奇心が湧き上がってきます。 「これまで日本史の勉強は挫折してきた」ーそんな方にこそ新たな知的習慣としておすすめしたい一冊です。 (編集部 野本有莉・曽我彩) ===== 『LISTEN――知性豊かで創造力がある人になれる』 著者:ケイト・マーフィ、篠田真貴子(監訳)(その他)、松丸さとみ(訳) 出版社:日経BP (※画像をクリックするとアマゾンに飛びます) 「自分の話をしっかり聞いてもらえた」ことを思い出してみてください。 それはいつでしたか? じつは、意外に少ないのではないかと思います。 他人の話は、「面倒で退屈なもの」です。どうでもいい話をする人や、たくさんしゃべる人などいますよね。考えただけでも面倒です。その点、スマホで見られるSNSや情報は、どれだけ時間をかけるか自分で決められるし、面白くないものや嫌なものは、無視や削除ができます。 しかし、それがどれほど大事でしょうか。 この本では、聞くことのよさがさまざまに紹介されます。たとえば、話を聞くということは、自分では考えつかない新しい知識を連れてきます。話をじっくり聞ける人間は信頼され、友情や愛情など、特別な関係を育みます。 ただ、聞くことには、我慢という技術は必要です。本の中では、聞く技術も紹介されます。たとえば、「オウム返し」にはあまり意味がありません。相手と同じ気持ちになって聞くのが大切です。 「聞くこと」を身につければ、人生は驚くほど実り豊かになります。 (日経BP 中野亜海) flier編集部 本の要約サービス「flier(フライヤー)」は、「書店に並ぶ本の数が多すぎて、何を読めば良いか分からない」「立ち読みをしたり、書評を読んだりしただけでは、どんな内容の本なのか十分につかめない」というビジネスパーソンの悩みに答え、ビジネス書の新刊や話題のベストセラー、名著の要約を1冊10分で読める形で提供しているサービスです。 通勤時や休憩時間といったスキマ時間を有効活用し、効率良くビジネスのヒントやスキル、教養を身につけたいビジネスパーソンに利用されているほか、社員教育の一環として法人契約する企業も増えています。