<世界を驚かせた米英豪の同盟「AUKUS」創設のきっかけは、今年3月、ロンドンのオーストラリア高等弁務官事務所での出来事だった。なぜオーストラリアは原子力潜水艦を求めるのか。なぜジョンソン英首相は「渡りに船」と捉えたのか> 英国の空母「クイーン・エリザベス」の艦隊の日本訪問は文字通り、インド太平洋時代の幕開けを告げることになった。 「クイーン・エリザベス」が日本を離れてちょうど1週間後の9月15日、英国、米国、オーストラリア政府はインド太平洋に新たな安全保障同盟「AUKUS(オーカス)」を創設することを突如発表し、世界を驚かせた。 この発表は手始めにオーストラリアに原子力潜水艦を供与することを明らかにした。中国はすぐにこれを冷戦思考だとして非難し、CPTPP(環太平洋パートナーシップ協定)への加盟を申請するなど、巻き返しに出ている。 しかし、AUKUSの創設はかなり前から周到に準備、計画されていたものであった。英国は米国と連携して、インド太平洋での新秩序の形成に向けて歩みを始めている。 コードネーム<フックレス作戦> 英国政府筋によれば、AUKUS創設のきっかけになったのは、今年3月、英国の海軍制服組のトップである第一海軍卿、サー・トニー・ラダキン提督がロンドン市内のオーストラリア高等弁務官事務所(英連邦加盟国は英国には大使の代わりに高等弁務官を置いている)に招かれた時のことだった。 ラダキン提督はそこで会談したオーストラリア海軍長官のマイケル・ヌーナン提督から意外な相談を持ちかけられた。「英国、米国は同盟国の潜水艦艦隊の建造に協力することが可能かどうか」という内容だった。 これは、オーストラリアがフランスから提供を受ける予定のアタック級通常型潜水艦12隻の建造計画を破棄し、英米から高性能の原潜の供与を受けられるかという打診だった。 この突然の要請はただちに英首相府(ダウニング街10番地)に持ち込まれて協議された。ジョンソン首相とその周辺の専門家たちは、オーストラリアの申し入れを好機と捉えた。 彼らは当時、EU離脱後の英国の新戦略「統合レビュー」を公表したばかりであり、その具体的な行動として、空母「クイーン・エリザベス」の艦隊をインド太平洋に派遣する計画ではあったが、それだけでは不十分と考えていたからである。 英国がインド太平洋で恒常的に活動するにはもっと確固とした法的な枠組みが必要だったのだ。 ジョンソン首相にはオーストラリアの要請はまさに渡りに船だった。もし、オーストラリアへの原潜の供与を一つのプロジェクトとして位置付けることができれば、それをばねにさらに広範な安全保障協力へと拡大することができるし、それを英米豪で行えば新しい安全保障同盟の創設につなげることができると考えたのである。 しかし、同盟の創設は繊細で機微な問題である。情報が外部に漏れると必ず外国が干渉してくるし、特にフランスがじゃましてくることが予想された。 そのため、首相府はこの問題は英米豪で合意するまですべて極秘に進めることを決め、「フックレス作戦」というコードネームのもと、政府内でもごく少数のスタッフだけがこの計画を進めることになった。 ===== 最大の難関は米国の協力が得られるかどうかだった。米国にこの提案を伝えると、米国は国務省、国防総省、エネルギー省がそれぞれ検討しなくてはならず、時間がかかった。 なにしろ、米国にとって原潜の技術は最高機密である。過去にそれを提供した国は英国以外にはない。それを初めて他の同盟国に提供するというのだから、簡単に結論が出せるわけがない。米国政府内では激しい議論が行われたに違いない。 英国が米国からの答えを得るのに数週間が経過した。英国政府の高官は「20パーセントの確率で失敗すると思った」と当時を回顧している。 そして、ついに米国はバイデン大統領の支持もあって、ゴーサインを返してきた。 ジョンソン首相は初めの段階から、オーストラリアに対する原潜の供与は新しい同盟の入口にすべきと考えていた。 同盟の活動は段階を追って行うべきであり、第1段階で原潜の供与を実施したら、第2段階では人工知能(AI)やサイバー、量子技術など安全保障に関する幅広い分野での軍事的、技術的協力をこの新しい同盟を通じて実施し、さらに第3段階では加盟国を地域の大国である日本やインド、フランスなど欧州の国にまで拡大し、インド太平洋を舞台にした新しい同盟に発展させて行きたいと考えた。 そして、英米豪の各首脳は今年6月、英国・コーンウィールで開催されたG7(主要7カ国首脳会議)の際、密かに話し合い、同盟の創設で合意した。 かくして、この新しい同盟は加盟国の頭文字を取ってAUKUS(オーカス)と名付けられ、9月15日に正式に創設が発表されたのである。 直面する課題 ようやく創設にこぎ着けたAUKUSだが、その前途にはかなり多くの問題を抱えている。まず、今後18カ月以内にオーストラリアへの原潜の供与の方法についてまとめなくてはならないが、それはそう簡単ではない。 すでに指摘したように、米英の原潜の技術はこれまで第三国に移転したことはなく、どのような技術をどの程度オーストラリアに提供し、潜水艦の建造にあたってはAUKUSの3カ国がどのように作業を分担するかも決めなくてはならない。 特に非核政策を維持するオーストラリアには原子力産業はなく、ウランの濃縮施設やリサイクル施設もない。核技術に精通した専門家も少ない。 そのため、原潜の供与にあたっては、動力源の原子炉については米国か英国で組み立て、核燃料を注入したあと封印してオーストラリアに提供し、オーストラリアはその原子炉を建造中の潜水艦に搭載するという手順をとらなくてはならないだろう。 このことは結局、米英がオーストラリアの潜水艦戦力の心臓部を将来にわたって管理することを意味し、永遠の同盟とさえ言われるアングロサクソンの国同士ならでは協力である。ただ、このような方法でどの程度の利益がオーストラリアや米国、英国の軍事産業に見込まれるのかは各国にとって重要な検討課題となる。 ===== フランスの反発 また、同盟国のフランスがAUKUSに対して激しい嫌悪を抱いていることも問題だ。ルドリアン仏外相は「裏切り」「侮辱的」なとどいう感情的な言質を用いて、AUKUSは同盟関係に「深刻な危機をもたらす」などと述べ、米国とオーストラリアに駐在する大使を召還する措置をとった。 その後、バイデン大統領とマクロン大統領が話し合った結果、フランスの怒りはいくぶん収まったようにも見えるが、フランスの対応は明らかに過剰反応である。 フランスの憤りはまず、オーストラリアへの通常型のアタック級潜水艦の供与の計画が破棄されたことにあるようだ。 フランスの軍事産業、ナバル・グループは2016年、フランスの原子力潜水艦をディーゼル推進の通常型潜水艦に改修し、12隻をオーストラリアに供与する計画だった。しかし、計画は2020年1月の段階で9カ月以上の遅れが生じていた。また、費用も当初の500億豪ドル(4.1兆円)から900億豪ドル(7.3兆円)にまで膨らんでいた。 このままだと次期潜水艦の就役は2030年代半ばになり、計画より10年も遅れてしまうことになる。それでは、オーストラリアが現在保有している旧式潜水艦が退役する2020年代の半ばには間に合わないから、オーストラリアはその後、最長10年にわたって潜水艦を失う可能性すら出てきたのである。 これはオーストラリアの安全保障にとって看過できない問題であり、オーストラリアはフランスとの取り引きを見直すことを決断した。 契約のキャンセルは違約金を払えば他方の同意がなくてもできることが契約に盛り込まれており、今回のオーストラリアの決断は法的には問題はない。「そうかもしれないが、事前に協議があってもいいではないか」というのがフランスの言い分であろう。とんびならぬ米英に油揚げをさらわれたことが気に入らないのだろう。 ただ、一般的に言って、国家が民間企業に発注した兵器の調達をコストの問題や開発の遅れから、途中で計画を見直したり、破棄することは米国や欧州の国々では一般的に良く行われていることであり、納税者が支出した税金の適正利用という観点では正しいことである。 しかし、今回のフランスの憤りはどうも潜水艦契約の破棄だけにあるのではなく、AUKUSからフランスが排除されたことに起因している面もあるように思える。 そうだとしたら、これは不可思議である。もし、これが欧州の同盟なら、フランスを除外した同盟などありえないし、フランスが憤るのも無理はない。しかし、AUKUSはインド太平洋、つまりアジアの同盟である。 その地域に、アングロサクソンの血盟とも言えるファイブアイズ(英国、米国、カナダ、ニュージーランド、オーストラリアの情報共有組織)を母体として、英米豪が創設したものがAUKUSであり、将来は加盟国を拡大していくことも視野に入れている。初めの段階からフランスが加盟していなくてはならない理由はない。 ===== 確かにフランスは南太平洋に広大な領域を保有しており、定期的に軍艦を派遣して、インド太平洋の安定に貢献をしている。だからフランスも同盟に入れるべきだと主張する意見もあるが、それなら地域の大国である日本やインドも加盟すべきということになる。 とりわけ、日本はインド太平洋戦略を世界で初めて提唱した国であり、一貫してこの分野でのリーダー役を果たしている。その日本がAUKUSに参加していないことをフランスはどう考えているのだろうか。 ただ、いずれにせよフランスは今後もインド太平洋の安定に貢献し続けるだろうし、中国に接近することはないだろう。 フランスはインド太平洋に広大な領域を保有し、その海外領土に150万人以上の市民を抱えている。特にフランスの領域が集中する南太平洋はオーストラリアの前庭に位置しており、オーストラリアとの連携はフランスにとって必要な事だ。 米国の思惑 もう一つ、AUKUSの創設の背景に米国の潜水艦戦略があることを見落としてはならない。 中国の海洋進出に対する米国の抑止力の中心は潜水艦である。特に原潜は長距離を速い速度で移動することができ、長期間潜航したまま隠密活動ができる。 そのため、米国は現在保有している51隻の攻撃型原潜のうち、60パーセントを太平洋に配備している。また、日本の海上自衛隊の潜水艦部隊とも連携することによって、潜水艦戦力では中国を圧倒的に凌駕している。 しかし、その米国の潜水艦戦力も旧型原潜の退役が近い上に、新造艦の建造スペースが遅いこともあって、2020年代の後半から10年程度は、米国の攻撃型原潜の数は42隻にまで落ち込むことが試算されている。実は、米国はその穴埋めとしてオーストラリアの原潜に期待を寄せているのである。 英国政府筋によれば、オーストラリアが現在の通常型潜水艦を南シナ海へ派遣した場合、現地に留まることができる期間はわずか10日間程度であるのに対して、原潜ならほぼ無期限で活動できる。また、日本の沖縄周辺からインド洋までの全域で中国海軍の活動を監視することが可能になるという。 インド太平洋同盟へ インド太平洋には、もう一つ、QUAD(クアッド)という対話の枠組みがある。日本が主導して始めたもので、米国、オーストラリア、インドが加盟しており、9月には初めての対面形式の首脳会議がホワイトハウスで開催された。首脳会議は今後、毎年開催される予定である。 AUKUSが今後、発展していくにつれて、QUADとどのように連携していくのかが、大きなテーマになるだろう。 英国はQUADへの加盟を検討しているし、日本も将来、AUKUSへの加盟を検討しなくてはならない時期が来るように思う。やがて、インド太平洋では、政治はQUAD、安全保障はAUKUS、経済はCPTPPという役割分担が成立するかもしれない。 歴史を見ればわかるように、同盟は異なった思惑の集合体であるから、必ず離合集散する。これらの枠組みもいつかは統合し、分裂し、さらにNATOや日米同盟もこれらに吸収されることになるかもしれない。 AUKUS、QUAD、CPTPP、それらはやがて一つにまとまり、作り替えられて、将来、インド太平洋同盟として花開く可能性を秘めている。 今、われわれが目にしているのはその始まりにすぎない。 [筆者] 秋元千明(あきもと・ちあき) 英国王立防衛安全保障研究所(RUSI)日本特別代表。 早稲田大学卒業後、NHK 入局。30 年以上にわたり、軍事・安全保障専門の国際記者、解説委員を務める。東西軍備管理問題、湾岸戦争、ユーゴスラビア紛争、北朝鮮核問題、同時多発テロ、イラク戦争など、豊富な取材経験を持つ。一方、RUSI では1992 年に客員研究員として在籍した後、2009 年、日本人として初めてアソシエイト・フェローに指名された。2012 年、RUSI Japan の設立に伴い、NHKを退職、所長に就任。2019年、RUSI日本特別代表に就任。日英の安全保障コミュニティーに幅広い人脈があり、両国の専門家に交流の場を提供している。大阪大学大学院招聘教授、拓殖大学大学院非常勤講師を兼任する。著書に『戦略の地政学』(ウェッジ)、『復活!日英同盟――インド太平洋時代の幕開け』(CCCメディアハウス)等。