「ニッセイ基礎研究所」の記事一覧

＜独自調査をもとに10年後の消費行動を予測する。SNS志向がますます強まる一方、マスメディア情報も引き続き重視するなど、今と変わらないこともある＞ ＊この記事は、ニッセイ基礎研究所レポート（2020年4月15日付）からの転載です。 前編はこちら 10年後の消費行動──「所有より利用」「貯蓄」「環境配慮」「SNS」志向が全体で高まる一方、「マスメディア」志向も現在と同様に高い 現在、消費のデジタル化が進んでいる。スマホの普及によって、シェアリングエコノミーなどの個人と個人が容易につながることのできるプ...

＜今日の若者の消費や価値観に関する独自調査をもとに10年後の消費行動を予測する。前編は、新型コロナウイルスによる外出自粛でデジタル化が加速する消費動向の現在地＞ ＊この記事は、ニッセイ基礎研究所レポート（2020年4月15日付）からの転載です。 はじめに──消費のデジタル化、新型コロナによって加速か 近年、インターネット通販や動画配信サービス、キャッシュレス決済サービスといった消費のデジタル化が、スマートフォン使いに長けた若者を中心に進んでいる。さらに今、新型コロナウィルスによる外出自粛等の影響によ...

＜外出自粛の影響で家計消費は減少しても、「デジタル需要」や「非接触志向」など巣ごもりニーズに沿ったサービスへの需要は増している＞ ＊この記事は、ニッセイ基礎研究所レポート（2020年5月13日付）からの転載です。 はじめに──4月の消費者心理は急速に悪化、リーマンショック後の水準を大きく下回る 5月中にも緊急事態宣言が解除される地域も出るようだが、消費者心理は厳しい状況にある。内閣府「消費動向調査」によると、消費者態度指数は急速に悪化している。4月の値は21.6を示し、リーマンショック後の最低値であ...

＜世界経済を揺るがすコロナショックで、マンションが買いやすくなるかもしれない。新築と中古で異なる販売価格決定のメカニズムを知っておくとタイミングもわかりやすくなる＞ ＊この記事は、ニッセイ基礎研究所レポート（2020年4月27日付）からの転載です。 これまで首都圏の新築マンション価格は上昇を続けてきた。（株）不動産経済研究所によれば、2019年の1戸当たりの平均価格は5,980万円（前年比+1.9%）、面積当たりの単価は7年連続上昇の87.9万円/m2（同+1.2%）となった。7年前（2012年）の...

＜補償の財源確保の見通しが立たないために、施設閉鎖要請の発出が遅れた自治体があった。緊急事態宣言による要請・指示と補償の関係を憲法にさかのぼって考える＞ ＊この記事は、ニッセイ基礎研究所レポート（2020年4月14日付）からの転載です。 「新型コロナ緊急事態宣言の前に」と「新型コロナ緊急事態宣言で何が変わるか」という二本の「研究員の眼」を書いたことから、新型コロナ感染症対策について、何度か質問を受ける機会があった。自信をもって回答できなかった項目の一つに「施設閉鎖要請・指示と補償はセットなのか？」と...

＜東京五輪が延期になっても、スポーツの成長産業化は日本再興戦略の目標達成のための10施策の1つ。その伸び代を「する」スポーツ、「観る」スポーツの両面から考察する＞ ＊この記事は、ニッセイ基礎研究所レポート（2020年3月31日付）からの転載です。 スポーツに対する政府の取り組み 2013年9月の東京オリンピックの開催決定が契機となり、政府が主体となって、スポーツを盛んにしようとする動きが加速した。はじめに、スポーツ施策に関する国の司令塔的役割を果たす機関として、2015年10月にスポーツ庁が創設され...