「働き方」の記事一覧

努力と効果のコスパ最高──コミュニケーション術を学ぶならこの3冊

<「会話をシンプルにする「重要思考」、好かれる人の習慣、論理的かつ感情的な話し方......コミュニケーション技術を学べるイチオシの3冊> 数多くの本を紹介し、またその内容を要約するサービスを展開している「flier」の編集部がオススメする「要約の達人が選ぶ、今月の編集部イチオシ!」コーナー。8月は「コミュニケーション」に焦点を当てた3冊を紹介する(この記事は、本の要約サービス「flier(フライヤー)」からの転載です)。 ◇ ◇ ◇ 今回ピックアップしたのは、コミュニケーションの技術を教えてくれる...

コロナ後もリモートワークを続けたい…40%以上が「在宅OKなら給料下がっても」

<アメリカではワクチン接種も進み、従業員に在宅作業ではなくオフィスでの勤務を求める企業が増えてきたが......> オフィス勤務に戻ることについては、従業員側にもさまざまな考えがあるようだ。米エンボイ社と米ウェイクフィールド・リサーチ社が今年2月、オンラインで米成人1000人以上を対象に調査した結果は次のようになった。 オフィス勤務に戻ると、自分の健康や安全が心配 66% 企業はオフィス勤務に戻る従業員に対し、ワクチン接種を義務付けるべき 62% 週に何日かはリモートワークをしたい 48% 週に何日...

アフターコロナを見据えた働き方とオフィス戦略の在り方──短期的なコスト削減のためにオフィスを手放すな、GAFAの大規模な投資はこれからも続く

*この記事は、ニッセイ基礎研究所レポート(2021年6月8日付)からの転載です。 経営者は、ウィズコロナ期にある今、平時を取り戻せるアフターコロナの時代を見据えて、従業員の働き方と働く場の在り方をどう考えるべきだろうか。 筆者は従来から、「メインオフィス(本社など本拠となるオフィス)」と「働く環境の多様な選択の自由」の重要性を主張してきたが、コロナ禍を経てもその重要性は全く変わらない、と考えている。この「2つの重要性」は、コロナ後を見据えた企業経営のニューノーマル(新常態)においても、変えてはいけな...

日本の人手不足の背景にある「即戦力の人を採れない」事情

<単に人が集まらないだけでなく、資格やスキルを持つ即戦力が見つからないことも要因に> 人手不足が言われるようになって久しいが、その程度を測る指標として「労働者の過不足DI」というものがある。 労働者が不足している事業所の割合から、過剰の事業所割合を引いて算出される。厚労省が3カ月おきに実施している『労働経済動向調査』では、常用労働者30人以上の民間事業所に労働者の過不足を尋ね、上記のDI指数も算出されている。 2020年11月の調査によると、常用労働者が不足していると答えた事業所は32%で、過剰と答...

工学部出身の投資銀行家が、ウエディングプランナーに転職した訳

<意義ある仕事を求めた投資銀行家がたどり着いた天職はウエディングプランナー。結婚する2人に送るアドバイスとは> ウエディングプランナーという職業には、意外な経歴の持ち主が多い。私も大学の専攻は工学で、卒業後に働いたのは投資銀行。でも、いずれは自分で起業し、有意義でクリエーティブな仕事がしたいと思っていた。 2010年に結婚することになり、自分で式の段取りから披露宴まで全部を企画した。とても楽しかった。そして、はまった。 翌年、私はニューヨークでウエディングプランの事業を立ち上げた。不思議なもので、投...

Zoom会議の生産性を上げるコツ フォローから始める、参加者は6人…厳禁なのは?

<ウェブ面接からウェビナー、ズーム飲み会まで。コミュニケーションのプロが語るオンライン会議を成功させる秘訣> 新型コロナウイルス感染症の拡大防止のため、突然世界中の国でロックダウン(都市封鎖)やリモートワークが始まって1年。この間、ネットスーパーからテレビ会議、そしてオンライン授業まで、私たちの生活の多くの部分がデジタル・プラットフォームに移行してきた。 おかげで、こうしたプラットフォームを提供する企業は、爆発的な成長を遂げてきた。ウェブ会議やオンライン飲み会の定番となったZoom(ズーム)を運営す...

弁護士の平均年収は4割減 過去十年で年収が上がった職業、下がった職業

<弁護士などいわゆる「士業」の年収の落ち込みが激しいのは、政策による弁護士の増加と都市部への集中が要因> 社会は、成員が一定の役割を果たすことで成り立っている。具体的に言うと、職業に就いて仕事をすることだ。 戦後初期の頃までは人口の大半が一次産業に従事していたが、その後の社会の高度化によって産業構造が変わり、職業の数も増えている。2015年の『国勢調査』の職業小分類では232ものカテゴリーがあり、もっと細かく分ければ数千にも及ぶと言われている。高度化した社会を維持するには、各人の持ち味を生かした分業...

テレワークでの仕事満足度が、年代によって大きく異なる理由

<コロナ禍によるテレワークの推奨で、日本全国で約1200万人の労働者がテレワーク中心の働き方にシフトしたが> コロナ禍が社会を大きく変えつつある。就労の世界で言うと、その最たる変化はテレワークの普及だ。オフィス以外の多様な場所で業務をこなすことで、「密」を避けようという意図からこういう働き方が推奨されている。 政府は「出勤者7割減」を呼び掛けているが、さすがにここまでは実現できそうにない。現業職はテレワークはできないし、ホワイトカラーにしても、言い出しっぺの中央官庁では相変わらず深夜まで灯りがともっ...

コロナ不況でも希望報酬を実現する交渉術とは?

<報酬を大きくアップさせるために必要なのは、「ちょっとした準備」と「ちょっとした厚かましさ」> コロナ禍に見舞われたアメリカでは数千万人が職を失い、経済そのものも大きな打撃を受けている。そんなご時世に転職先の会社と報酬について交渉したり、いま働いている会社に給与アップを求めたりするのはリスキーだと思う人も多いかもしれない。 だが複数の大手企業で人事担当重役を務め、今は賃金交渉に関するコンサルタントとして活動しているエズラ・シンガーに言わせればそうではない。企業は優秀な人材をこれまでになく求めており、...

日本女性のフルタイム就業率は過去30年で低下した

<女性を安い労働力とみなした80年代以降の日本社会のひずみは、現在の未婚化・少子化に繋がっている> スウェーデンの教育学者エレン・ケイは「20世紀は児童の世紀」と言ったが、21世紀は女性の世紀、もっと限定すると「働く母親の時代」と言っていいだろう。 こういう意識は日本社会でも共有され、政府は毎年の『男女共同参画白書』で女性の就業率等のデータを公開している。その定番は、女性の労働力人口率の年齢カーブだ。このグラフは過去とくらべて形が変わっている。以前は結婚・出産期に谷がある「M字」型だったが、現在では...